大規模プロジェクト型

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現在の技術体系を変え、将来の基盤技術となるよう文部科学省が特定した「技術テーマ」に係る研究開発課題に対して集中的に投資を行います。

運営統括

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大石 善啓
 株式会社三菱総合研究所 顧問

技術テーマおよび採択課題

研究開発運営会議委員


「安全・安心かつスマートな社会の実現につながる革新的マイクロ波計測技術」(PM:冨井 直弥)

奥村 直樹 日本製鉄株式会社 元代表取締役副社長
木嶋 豊 株式会社アイピーアライアンス 代表取締役
小久保 優 株式会社日立製作所 計測イノベーションセンタ シニア所員
高橋 暢宏 名古屋大学 宇宙地球環境研究所 教授
出口 博之 同志社大学 理工学部 教授

「トリリオンセンサ時代の超高度情報処理を実現する革新的デバイス技術」(PM:中辻 知)

粟野 博之 豊田工業大学 大学院工学研究科 教授
岩本 敏 東京大学 先端科学技術研究センター 教授
木村 紳一郎 株式会社日立製作所 研究開発グループ 技術顧問
黒部 篤 地方独立行政法人 東京都立産業技術研究センター 理事長
鈴木 義茂 大阪大学 大学院基礎工学研究科 教授
田中 雅明 東京大学 大学院工学系研究科 教授

「センサ用独立電源として活用可能な革新的熱電変換技術」(PM:森 孝雄)

小野 輝男 京都大学 化学研究所 教授
小原 春彦 産業技術総合研究所 上級執行役員 エネルギー・環境領域 領域長
佐藤 勝昭 東京農工大学 名誉教授
武田 雅敏 長岡技術科学大学 技学研究院 副学長・教授
谷口 研二 大阪大学 大学院工学研究科付属フューチャーイノベーションセンター 特任教授
千葉 大地 大阪大学 産業科学研究所 教授/東北大学 国際放射光イノベーションスマート研究センター 教授
中村 孝則 株式会社村田製作所 先端デバイス技術開発部 プリンシパルエンジニア
山田 由佳 産業技術総合研究所 情報・人間工学領域 領域長補佐

「通信・タイムビジネスの市場獲得等につながる超高精度時間計測」(PM:香取 秀俊)

占部 伸二 大阪大学 名誉教授
笹瀬 巌 慶應義塾大学 名誉教授
廣川 類 三菱電機株式会社 鎌倉製作所 主管技師長
盛永 篤郎 東京理科大学 名誉教授

「Society5.0の実現をもたらす革新的接着技術の開発」(PM:田中 敬二)

東 雄一 公益社団法人自動車技術会 本部 常務理事
伊藤 聡 公益財団法人 計算科学振興財団 チーフコーディネーター
大森 達夫 三菱電機株式会社 開発本部 主席技監
竹村 彰夫 東京大学 大学院農学生命科学研究科 名誉教授
中條 善樹 京都大学 名誉教授

「未来社会に必要な革新的水素液化技術」(PM:西宮 伸幸)

猪股 昭彦 川崎重工業株式会社 技術企画推進センター プロジェクトマネージャー
名久井 恒司 一般財団法人カーボンフロンティア機構 技術企画部 上席調査役
日比 政昭 物質・材料研究機構 技術開発・共用部門 NIMS特別研究員
古屋 孝明 株式会社三菱総合研究所 常務研究理事
堀 秀輔 宇宙航空研究開発機構 宇宙輸送技術部門 技術領域主幹
矢加部 久孝 東京ガス株式会社 執行役員、水素・カーボンマネジメント技術戦略部長
山根 公高 山根水素エネルギー研究所 代表

「粒子加速器の革新的な小型化及び高エネルギー化につながるレーザープラズマ加速技術」(PM:佐野 雄二)

太田 俊明 立命館大学 上席研究員
岡崎 之則 元 パナソニックヘルスケア株式会社 取締役 CTO
加藤 義章 大阪大学 名誉教授
野田 章 量子科学技術研究開発機構 量子医科学研究所 客員研究員
濱 広幸 東北大学 電子光理学研究センター 教授

「エネルギー損失の革新的な低減化につながる高温超電導線材接合技術」(PM:小野 通隆)

秋田 調 一般財団法人電力中央研究所 名誉特別顧問
大嶋 重利 山形大学 名誉教授
竹腰 清乃理 京都大学 産官学連携本部 特任教授
田島 節子 大阪大学 名誉教授
濱島 高太郎 東北大学 名誉教授
松下 照男 九州工業大学 名誉教授

「自己位置推定機器の革新的な高精度化及び小型化につながる量子慣性センサー技術」(PM:上妻 幹旺)

杉山 和彦 京都大学 大学院工学研究科 准教授
早坂 和弘 情報通信研究機構 未来ICT研究所 副室長
盛永 篤郎 東京理科大学 名誉教授
吉田 弘 海洋研究開発機構 地球環境部門 北極環境変動総合研究センター 北極観測技術開発グループ
グループリーダー・上席研究員
萬 伸一 理化学研究所 量子コンピュータ研究センター 副センター長


中小企業技術革新(SBIR)制度による事業化支援について

大規模プロジェクト型においては、中小企業の新たな事業活動の促進に関する法律に基づく中小企業技術革新制度(SBIR)の特定補助金等交付事業に認定されています。
当該補助金等を受けた中小企業者は、その成果を利用して事業活動を行う場合に、特許料等の軽減措置、信用保証協会による債務保証枠の拡大、担保と第三者保証人が不要な特別な債務保証枠の新設、中小企業投資育成株式会社法による投資対象の拡大等の特例の支援措置を受けることができます。
詳しくは、インターネットによる施策紹介
SBIR-技術開発を支援するサイト- > 事業化のための支援施策をご覧ください。

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