［本文］
平成28年10月31日
国際科学技術部
国際科学技術部
１．趣旨
国際科学技術協力基盤整備事業 日本−台湾研究交流における平成26年度終了課題の事後評価の結果を報告する。
２．事後評価の目的
研究交流の実施状況、研究成果、波及効果等を明らかにし、今後の研究成果の展開及び事業運営の改善に資することを目的とする。
３．対象となる研究課題題目および実施者
日本−台湾研究交流における平成26年度終了の以下の課題を対象とする。
「計算論的神経科学」（４課題）
「計算論的神経科学」（４課題）
① ナノメカニカル細胞センサー
（研究交流実施期間：平成24年1月1日～平成27年3月31日）
（研究交流実施期間：平成24年1月1日～平成27年3月31日）
② 局所表面プラズモンの飽和効果の探求と超解像顕微法への応用
（研究交流実施期間：平成24年1月1日～平成27年3月31日）
（研究交流実施期間：平成24年1月1日～平成27年3月31日）
③ バイオメディカル応用を目指したシリコンナノワイヤ電界効果トランジスタのバイオ分子表面修飾
（研究交流実施期間：平成24年1月1日～平成27年3月31日）
（研究交流実施期間：平成24年1月1日～平成27年3月31日）
④ Nano-CMOS LSI 回路の実現に貢献する先端テスト技術の研究開発
（研究交流実施期間：平成24年1月1日～平成27年3月31日）
（研究交流実施期間：平成24年1月1日～平成27年3月31日）
４．評価項目及び基準
（１） 評価項目
研究成果の評価
ァ 新しい知の創造/画期的な科学技術の進展/新分野の開拓
ィ 相手側との協力による研究への相乗効果
ゥ 当該研究の今後の展開見込、社会への波及効果
交流成果の評価
ェ 相手側との研究交流につながる人材育成
研究成果の評価ァ 新しい知の創造/画期的な科学技術の進展/新分野の開拓
ィ 相手側との協力による研究への相乗効果
ゥ 当該研究の今後の展開見込、社会への波及効果
交流成果の評価ェ 相手側との研究交流につながる人材育成
ォ 当該事業を端緒とした相手側との研究交流の増加/持続的発展の可能性（終了後の交流計画を含む）
（２） 評価基準
Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｆの５段階にて達成度を評価。達成度の評価基準は以下の通り。
Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｆの５段階にて達成度を評価。達成度の評価基準は以下の通り。
Ｓ：研究の目標にてらして、極めて優れた成果が得られている（特筆すべきと評価ができる場合に相当する）
Ａ：研究の目標にてらして、十分な成果が得られている（十分評価できる場合に相当する）
Ｂ：研究の目標にてらして、成果が得られている（おおむね評価できる場合に相当する）
Ｃ：研究の目標にてらして、成果がやや不足である
Ｆ：研究の目標にてらして、成果が得られていない
５．事後評価の進め方
採択時の「申請書」等と研究終了報告書をもとに事後評価委員が事後評価を行った。なお、事後評価の進め方については以下の通りである。
１）研究終了報告書を研究代表者が作成
２）研究終了報告書及び申請書等を事後評価委員に送付し、査読による評価
３）事後評価委員「主査」による事後評価報告書の作成
事後評価委員の評価結果とりまとめ
事後評価報告書(案)の作成
事後評価報告書(案)を研究代表者に提示し、事実誤認の確認
事後評価委員の評価結果とりまとめ 事後評価報告書(案)の作成 事後評価報告書(案)を研究代表者に提示し、事実誤認の確認
４）業運・理事会での審議・了承後、研究終了報告書および事後評価報告書を一般に公開（ＪＳＴ国際科学技術部ホームページに掲載）
６．評価委員
主査
高井 まどか 東京大学大学院工学系研究科 教授
青柳 克信 立命館大学 グローバルイノベーション研究機構 上席研究員
委員
丹羽 修 国立研究開発法人産業技術総合研究所研生物機能工学研究部門 副部門長
寺本 華奈江 日本電子株式会社開発・基盤技術センター 主事
高尾 正敏 国立大学法人大阪大学未來戦略機構 特任教授
阿澄 玲子 産業技術総合研究所電子光技術研究部門 副研究部門長
※肩書きは評価実施時のものです。
高井 まどか 東京大学大学院工学系研究科 教授
青柳 克信 立命館大学 グローバルイノベーション研究機構 上席研究員
委員
丹羽 修 国立研究開発法人産業技術総合研究所研生物機能工学研究部門 副部門長
寺本 華奈江 日本電子株式会社開発・基盤技術センター 主事
高尾 正敏 国立大学法人大阪大学未來戦略機構 特任教授
阿澄 玲子 産業技術総合研究所電子光技術研究部門 副研究部門長
※肩書きは評価実施時のものです。
