戦略的国際科学技術協力推進事業/国際科学技術共同研究推進事業(戦略的国際共同研究プログラム)

国立研究開発法人科学技術振興機構のサイトへ



戦略的国際科学技術協力推進事業


[本文]

表示中のページ
JSTトップ > 戦略的国際科学技術協力推進事業 > 事業評価

文字サイズ変更

  • 大
  • 中
  • 小

事業評価

戦略的国際科学技術協力推進事業 事業評価報告書について

国際科学技術部では、戦略的国際科学技術協力推進事業について外部有識者・専門家による事業の総合的な評価を実施し、事業改善に活かすため、同事業の評価委員会を開催し、以下のような報告書を取りまとめました。

本事業評価は、次のような方法で行われました。

まず国際科学技術部は、これまでの事業実績をまとめた以下の評価資料を作成しました。評価資料の作成にあたっては、過去の各種データを集めて編纂した他、諸外国の協力相手機関に対してアンケート調査を行うなど、新たに調査を行い、データ集積を行いました。

その後、6名の外部有識者・専門家により、1) 事業運営は適切に実施されたか、2) 研究交流により優れた研究成果が得られたか、また国際共通的な課題解決に貢献したか、3) 日本と諸外国との間の科学技術協力関係の強化につながったか、という視点から同資料の書面審査を行いました。書面審査の結果を踏まえて、平成23年8月31日(水)、評価委員会を開催し、委員全員による討議を行いました。その結果をうけて取りまとめられたのが、冒頭の評価報告書です。

評価委員:

  • 独立行政法人 製品評価技術基盤機構 理事長 安井 至(主査)
  • 国立研究開発法人 物質・材料研究機構 フェロー 板東 義雄
  • 国立大学法人 大阪大学 産業科学研究所 教授 八木 康史
  • 独立行政法人 原子力安全基盤機構 理事長特別補佐 下村 和生
  • 国立大学法人 政策研究大学院大学 客員教授 丹羽 冨士雄
  • 公立大学法人 石川県立大学 附属生物資源工学研究所 教授 西澤 直子

今後、国際科学技術部では本報告書を踏まえて、事業の運営改善に取り組んでいくこととしています。


ページTOPへ


[このサイトの共通情報]

Copyright © Japan Science and Technology Agency. All Rights Reserved.