エグゼクティブサマリー

　科学技術振興機構（以下JST）研究開発戦略センター（以下CRDS）では、研究開発戦略立案の基礎として、科学技術分野における研究開発の現状の全体像を把握し、分野ごとに今後のあるべき方向性を展望する俯瞰活動を行っている。CRDS における俯瞰では、対象分野ごとの範囲・構造を俯瞰図で表し、さまざまな角度から分野の現状を把握し今後の方向性を展望するとともに、主要な研究開発領域ごとに主要国（日本、米国、欧州、中国、韓国）の国際比較等を行っている。これらの内容は「研究開発の俯瞰報告書」としてとりまとめ、CRDS 内外に発信することとしている。
研究開発の俯瞰報告書（データで見る俯瞰対象分野）では、CRDS の俯瞰対象分野における研究開発活動をエビデンス・データから見ていくことを試みた。
　これはエビデンスに立脚した研究開発戦略の重要性の再認識から、CRDS として各ユニットが把握しておくべき、分野別の研究費や研究者数、および研究開発成果としての論文や特許件数のおおよその規模や主要国別の差異などをまとめた報告書である。本報告書により見た研究開発における世界の状況を認識し、全体像を知ることで、マクロなレベルで我が国の位置づけや科学技術全体の中での各分野の位置づけを知ることができる。
　俯瞰対象分野として、環境・エネルギー分野、ライフサイエンス分野（健康・医療分野および基礎生命科学分野から構成される）、電子・情報通信分野、ナノテクノロジー・材料分野、システム科学分野の5 分野を中心に取り上げる。第4 期科学技術基本計画では課題達成型イノベーションとしてグリーンイノベーション、ライフイノベーションの2 本柱が重点とされているが、国の科学技術政策が課題解決型に移行したとしても基盤となる分野の動向をウォッチすることは重要と考える。
　対象データは、インプットデータとして、研究費、研究者数、アウトプットデータとして、論文数、特許数の4 種のデータを取り上げた。
　対象国は、日本、米国、英国、ドイツ、フランス、韓国、中国、EU を原則とし、また、対象期間は、科学技術基本計画開始年の5年前に相当する1991年以降を原則としているが、データの有用性を考慮すべき場合は例外として期間を絞り込んでいる。