2016年(平成28年)3月31日をもちまして、領域の活動は終了致しました。

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研究開発 プロジェクト紹介

地図上で表示している場所は、各研究開発プロジェクトにおける主要コミュニティの所在地

1. 在宅医療を推進する地域診断標準ツールの開発 2. 新たな高齢者の健康特性に配慮した生活指標の開発 3. ICTを活用した生活支援型コミュニティづくり 4. セカンドライフの就労モデル開発研究 5. 社会資本の活性化を先導する歩行圏コミュニティづくり 6. 「仮設コミュニティ」で創る新しい高齢社会のデザイン 7. 高齢者の虚弱化を予防し健康余命を延伸する社会システムの開発 8. 高齢者の営農を支える「らくらく農法」の開発 9. 高齢者による使いやすさ検証実践センターの開発 10. 高齢者ケアにおける意思決定を支える文化の創成 11. 認知症高齢者の医療選択をサポートするシステムの開発 12. 健康長寿を実現する住まいとコミュニティの創造 13. 広域避難者による多居住・分散型ネットワーク・コミュニティの形成 14. 認知症予防のためのコミュニティの創出と効果検証 15. 2030年代をみすえた機能統合型コミュニティ形成技術

カテゴリーI

社会の問題を解決するための選択肢を提示しようとするもの(研究開発のあり方や科学的評価のための指標などの体系化など)

1 在宅医療を推進する地域診断標準ツールの開発
太田 秀樹 (医療法人アスムス 理事長)
2 新たな高齢者の健康特性に配慮した生活指標の開発
鈴木 隆雄 (独立行政法人国立長寿医療研究センター 研究所長)
2 高齢者ケアにおける意思決定を支える文化の創成
清水 哲郎(東京大学 大学院人文社会系研究科 特任教授 )
2 認知症高齢者の医療選択をサポートするシステムの開発
成本 迅(京都府立医科大学 大学院医学研究科 精神機能病態学 准教授)

カテゴリーII

社会の問題の解決に資する具体的な技術や手法などについてその実証まで行おうとするもの

1 ICTを活用した生活支援型コミュニティづくり
小川 晃子 (岩手県立大学 社会福祉学部・地域連携本部 教授・副本部長)
2 セカンドライフの就労モデル開発研究
辻 哲夫 (東京大学 高齢社会総合研究機構 特任教授)
2 社会資本の活性化を先導する歩行圏コミュニティづくり
中林 美奈子(富山大学 大学院医学薬学研究部 准教授 )
2 「仮設コミュニティ」で創る新しい高齢社会のデザイン
大方 潤一郎(東京大学 大学院工学系研究科 都市工学専攻 教授)
2 高齢者の虚弱化を予防し健康余命を延伸する社会システムの開発
新開 省二(地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所 研究部長)
2 高齢者の営農を支える「らくらく農法」の開発
寺岡 伸悟(奈良女子大学 文学部人文社会学科 教授)
2 高齢者による使いやすさ検証実践センターの開発
原田 悦子(筑波大学 人間系心理学域 教授)
2 健康長寿を実現する住まいとコミュニティの創造
伊香賀 俊治(慶應義塾大学 理工学部 教授)
2 広域避難者による多居住・分散型ネットワーク・コミュニティの形成
佐藤 滋(早稲田大学 理工学術院 教授/総合研究機構 都市・地域研究所 所長)
2 認知症予防のためのコミュニティの創出と効果検証
島田 裕之(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 老年学・社会科学研究センター 予防老年学研究部 部長)
2 2030年代をみすえた機能統合型コミュニティ形成技術
小川 全夫(特定非営利活動法人アジアン・エイジング・ビジネスセンター 理事長)
※平成24年度は、実行可能性調査として実施した。

実行可能性調査

研究開発プロジェクトとしての実行可能性を1年間で調査し、その結果に基づき、あらためて採択・不採択についての評価を行うことを条件としたもの。

2030年代をみすえた機能統合型コミュニティ形成技術
小川 全夫(特定非営利活動法人アジアン・エイジング・ビジネスセンター 理事長)

企画調査

提案のうち、研究開発プロジェクトとして実施するためにはさらなる具体化が必要と判断されたものについて、半年間で企画の調査を行うこととしたもの

自立高齢者の健康維持・増進と社会参加・社会貢献を包括するプログラム指針の検討
佐藤 眞一 (大阪大学大学院 人間科学研究科 教授)
生涯現役高齢者が支える縮退都市の再活性化に関する企画調査
佐藤 俊郎 (株式会社環境デザイン機構 代表取締役)

研究開発プロジェクト紹介 平成22年度採択 平成23年度採択 平成24年度採択
【実行可能性調査】
平成24年度採択
【企画調査】
平成22年度採択