SCIENCE AGORA

概要

企画タイトル 強靱で持続可能な社会に向けたディープ・テック
Title Deep Tech Towards a Resilient and Sustainable Economy
企画概要
企業には研究ベースのイノベーションに資金を提供するためのリソースがあり、スタートアップにはこれらのイノベーションを創り出すスピードがあります。 安全な通信に資する量子技術であるか、代替エネルギー源としての水素探索であるかに限らず、イノベーションや企業とスタートアップとのコラボレーションを活用することで、 すべての人々の生活の質を向上させ、強靱、 かつ持続可能な経済の実現に向けて取り組むことができます。

これらの活動につき、日本とシンガポールからのパネリストがパネルディスカッションを行います。

本企画はシンガポールの公設アクセラレーターであるエスジーイノベート(SGInnovate)と科学技術振興機構(JST)シンガポール事務所により共催され、英語で実施されます。

イベントの詳細や更新情報、お申し込みについては以下のウェブページをご覧ください。(外部サイトに飛びます。)

https://www.sginnovate.com/events/deep-tech-towards-resilient-and-sustainable-economy
出展者名 エスジーイノベート、科学技術振興機構シンガポール事務所
Exhibitor SGInnovate/ Japan Science and Technology Agency, Singapore Office
企画番号 1803
配信日時 11月18日(水)14:00-15:30
登壇者プロフィール
    パネリスト(10月5日時点)
    SEPPURE社 創業者兼CEO Dr Mohammad Farahani
    シンガポール国立大学から化学と生物分子学分野で博士号を取得後、シンガポールでスタートアップ「SEPPURE」を創業。 功績がシンガポールの貿易工業省に認められ「Innovator Under 35」を受賞。

    千代田化工建設(株)常務執行役員 井内摂男氏
    1983年に通商産業省(当時)に入省。2018年1月に千代田化工建設に転じ、2020年4月より水素事業を手掛ける。 同事業は2020年6月より世界初となる水素サプライチェーンプロジェクトを開始した。

    モデレーター
    エスジーイノベート ベンチャー投資担当役員 Hsien-Hui Tong氏
    エスジーイノベートにおいてAI、自動運転、医学関係技術、ブロックチェーン等への投資を担当。


    Dr Mohammad Farahani
    (SEPPURE社 創業者兼CEO)


    井内摂男
    (千代田化工建設(株)常務執行役員)


    Hsien-Hui Tong
    (エスジーイノベート ベンチャー投資担当役員)

プログラム
  • 13:50-14:00 受付
  • 14:00-14:05 オープニング
  • 14:05-15:00 パネルディスカッション
  • パネリスト(10月5日時点):
    SEPPURE社 創業者兼CEO Dr Mohammad Farahani
    千代田化工建設(株)常務執行役員 井内摂男氏
    モデレーター:
    エスジーイノベート ベンチャー投資担当役員 Hsien-Hui Tong氏
  • 15:00-15:30 質疑応答
  • 15:30 終了
  • *本企画は英語で実施され、同時通訳等はありません。

出展レポート

出展企画内で行われた対話の内容や今後の活動における課題や展望

モデレーター1名パネリスト3名によるパネルディスカッションを実施しました。パネリスト1名は日本、2名はシンガポールからの参加であり、3名とも企業(上場会社またはスタートアップ)所属です。 扱う技術はそれぞれ、水素を中心とする脱炭素、膜による濾過、量子コンピューティングです。各所属企業紹介のあと、モデレーターの進行により、以下のような問いに対する議論が行われました。
1.企業にとって持続可能性とはどのような重要性を持つものか。
2.持続可能性には経済的メリットがあるものか。
3.新技術の導入にはどのような困難さがあり、どう克服されるべきか。また、政府の役割とは何か。
4.COVID-19によりそれぞれの企業はどのような影響を受けたか。
日本やシンガポールの他にタイ、マレーシア、スイス、カナダ等多くの国から視聴頂き、質問もたくさん出て、非常に活発なセッションとなりました。

強靱で持続可能な社会をもたらすにはまだまだ多くの技術の実現が必要であり、それには政府や企業等、様々なステークホルダーの協力や連携が欠かせません。 COVID-19により人の往来には制限がかかっていますが、ICTの力を借りて今後同様なイベントを継続開催することで様々な者をつなげ、国境を越えた連携のネットワークを実現して行きたいと思います。

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