JST（理事長 濵口 道成）は、国際科学技術協力基盤整備事業「日本－米国研究交流」注１）において、米国国立科学財団（NSF）注２）と共同で「次世代社会のためのデジタルサイエンス」に関する研究交流課題の募集および審査を行い、新規課題の採択を決定しました（別紙1）。
今回の研究交流課題の募集では33件の応募があり、これらの応募課題を日本側および米国側の専門家により評価しました。その結果をもとにJSTおよびNSFが協議を行い、研究内容の優位性や交流計画の有効性などの観点から、日本と米国がともに支援すべきと合意した6件を採択課題として決定しました。研究交流期間は約1年間で日本側は令和2年4月に支援開始を予定しています。