- 2025年6月16日
- 目利き研修
- 令和7年度目利き研修「研究推進マネジメントコース」「バリュープロデュースコース」「起業環境整備支援コース」の募集を終了いたしました。「メンタリングコース」は引き続き受講者募集中です。
- 2025年6月9日
- PM研修
- 令和7年度「PM研修」の公募を終了いたしました。
- 2025年5月12日
- 目利き研修
- 令和7年度「目利き研修」の募集を開始いたしました。
- 2025年4月28日
- 基礎力育成研修（URA研修）
- URA研修Fundamental前期の受講申込み期間は終了しました。
- 2025年4月23日
- PM研修
- 令和7年度 「PM研修」の公募を開始しました。
- 2025年4月8日
- 基礎力育成研修（URA研修）
- 令和7年度 URA研修 Fundamentalレベル前期
（e-learning）の受講生を募集します。
募集期間 令和7年4月10日(木)～4月27日(日)
受講期間 令和7年5月1日(木)～6月14日(土)
- 2025年3月31日
- PM研修
- プログラムマネージャーの育成・活躍推進プログラム（PM 研修）「PM 研修10周年記念ネットワーク交流会」を開催しました。
- 2024年12月20日
- 基礎力育成研修（URA研修）
- 令和6年度URA研修Fundamentalレベル後期の受講申込み期間は、終了いたしました。
- 2024年12月5日
- 基礎力育成研修（URA研修）
- 令和6年度 URA研修 Fundamentalレベル後期（e-learning）の受講生を募集します。
募集期間 令和6年12月9日～12月19日
受講期間 令和6年12月23日～令和7年2月5日
- 2024年09月17日
- 目利き研修
- 令和5年度成果報告会のダイジェスト動画を掲載いたしました。
- 2024年06月28日
- 基礎力育成研修（URA研修）
- 令和6年度URA研修Fundamentalレベル前期の受講申込み期間は修了いたしました。
※今後のURA研修受講生募集予定をご案内します。
Coreレベル 10月1日～10月11日
Fundamentalレベル後期12月9日～12月19日
- 2024年06月19日
- 目利き研修
- 令和6年度目利き研修「研究推進マネジメントコース」「バリュープロデュースコース」「起業環境整備支援コース」の公募を終了しました。メンタリングコースは引き続き受講者募集中です。
- 2024年06月17日
- 基礎力育成研修（URA研修）
- 令和6年度 URA研修 Fundamentalレベル前期（e-learning）の受講生を募集します。
募集期間 令和6年6月17日～6月27日
※受講期間 令和6年7月1日～8月14日
- 2024年06月07日
- PM研修
- 令和６年度 「PM研修」の公募を終了しました。
- 2024年05月20日
- 目利き研修
- 令和6年度目利き研修（研究推進マネジメントコース・バリュープロデュースコース・起業環境整備支援コース・メンタリングコース）の公募を開始しました。
- 2024年04月23日
- PM研修
- 令和６年度 「PM研修」の公募を開始しました。
- 2023年07月10日
- 技術移転人材実践研修
- 令和5年度 『メンタリングコース』の研修生公募を開始いたしました。
募集期間：R5.7.10～R5.12.15（正午）
- 2023年06月21日
- 目利き研修
- 令和5年度目利き研修（研究推進マネジメントコース・バリュープロデュースコース・起業環境整備支援コース）の公募を終了しました。たくさんのご応募ありがとうございました。
- 2023年06月16日
- PM研修
- 令和５年度PM研修の追加公募を開始しました。
- 2023年05月24日
- 目利き研修
- 令和5年度目利き研修（研究推進マネジメントコース・バリュープロデュースコース・起業環境整備支援コース）の公募を開始しました。
- 2023年04月21日
- PM研修
- 令和5年度PM研修の公募を開始しました。
- 2023年04月10日
- 技術移転人材実践研修
- 令和5年度のTLO･研究支援組織開催コースの実施機関の公募を開始しました。
イノベーションに挑む人材を育て、
未来を創造する
未来を創造する
研究開発マネジメント人材育成プログラム
科学技術イノベーションを実現するためには、研究者のみならず多様な人材の活躍が不可欠です。大学、公的研究機関、企業等において、高度な知の創出と社会実装を推進するためには、研究開発成果の社会還元を促進する技術移転人材など、多様な高度専門人材が必要です。
こうした人材(「研究開発マネジメント人材」と称する。）が有する高度な専門性と研究者の高度な研究開発力が協同することで、これまでにない新たな価値創造につながることが期待されます。
