JSTニュース｜バックナンバー 2016年6月号

JSTトップ＞JSTnews＞バックナンバー一覧 2016年度＞2016年6月号

JSTnewsは、国立研究開発法人科学技術振興機構（略称JST）の広報誌です。JSTの活動と、最新の科学技術・産学官連携・理数教育などのニュースを、わかりやすくご紹介します。

Index2016年6月号

P.03異分野融合で新産業

2006年から始まった文部科学省「先端融合領域イノベーション創出拠点形成プログラム」は、革新的な技術の基礎研究から新産業の創出までを、産学連携で実現するための世界的な研究開発拠点の形成を支援している。 10～15年先の近未来を見越した新産業の創出など、社会的、経済的インパクトのある成果（イノベーション）を生み出すとともに、次世代を担う研究者や技術者の育成を図るのが目的だ。

P.03をPDFで読む

P.04異分野融合で新産業

農工連携でバイオマスの産業化に大転換

地球温暖化を緩和するには、石油など化石資源の消費量を減らす必要がある。自動車や発電による大量消費はもちろん、原料として使う石油の削減も重要な課題である。その解決策として期待を集めているのが、再生可能な生物由来のバイオマス資源の有効利用である。神戸大学の「バイオプロダクション次世代農工連携拠点」（農工連携拠点）が2008年に始動し、バイオマスからの次世代燃料や化成品原料の生産と事業化に挑んでいる。

P.04～07をPDFで読む

P.08異分野融合で新産業

光、磁気、超音波でがんや生活習慣病を早期診断

京都大学では、「高次生体イメージング先端テクノハブ」と「次世代免疫制御を目指す創薬医学融合拠点」の2つのプロジェクトを進めてきた。今年3月に事業が終了した「高次生体イメージング先端テクノハブ」（テクノハブ）では、生体情報を読み取る新原理の分子プローブの基礎研究に始まり、眼底光イメージング、超音波イメージング、原子磁気センサイメージングなどの革新的な「医用画像診断装置」を開発した。

P.08～11をPDFで読む

P.12～シリーズ1 低炭素社会の実現へ第2回～

「電気代そのまま払い」
省エネ製品の普及促進で温室効果ガスを削減

持続可能で活力のある低炭素社会を実現するために、JSTは2009年に低炭素社会戦略センター (LCS)を設置し、豊かな生活と両立しうる社会の姿を提案している。LCSは、東京大学と共同で、家庭での低炭素技術導入に必要な初期費用の負担を減らして、省エネ家電への買い替えを促進する「電気代そのまま払い」の仕組みを提唱している。