研究領域の基本情報

細胞の動的高次構造体[高次構造体]

研究総括

野地 博行東京大学 大学院工学系研究科 教授

戦略目標

細胞内構成因子の動態と機能

領域の概要

 細胞が示す多彩な機能は、分子複合体からオルガネラに至る動的な高次構造体によって支えられています。本研究領域は、そのような動的高次構造体の性質を分子の視点に基づいて解析し、機能発現の普遍的メカニズムの解明を目指します。
 近年、ライフサイエンス分野では、分子から分子複合体、オルガネラ、細胞にわたる階層間での生命現象の理解が飛躍的に進展しようとしています。例えば、オルガネラの内外を区別する境界は脂質二重膜によって定義されることが一般的であると考えられてきましたが、細胞内相分離現象によって生体分子が自己集合した膜のない構造体やオルガネラを形成する例が多数報告されています。技術においても、超解像顕微鏡や分子特異的プローブの発展により高時空間分解能の画像が得られるようになり、動的高次構造体の微細構造が観察できるようになりました。このような新たな知見は、生物学のみならず物理学や化学などの概念が契機となって生み出されていることが多いことから、今後も異分野融合研究の推進により新概念の提唱や新技術の創出が期待されています。
 以上を踏まえ、本研究領域は、高い時空間分解能で細胞内の動的高次構造体を計測する手法を開発するとともに、数理的解析や理論的考察も加え、生命機能の発現・制御のメカニズム解明を目指します。

領域アドバイザー

アドバイザーを表示する

今後、数名のアドバイザーを追加公表予定です。

伊藤 秀一郎 第一三共RDノバーレ(株) 生物評価研究部 グループ長
内橋 貴之 名古屋大学 理学研究科 教授
岡田 康志 理化学研究所 生命機能科学研究センター チームリーダー
加藤 貴之 大阪大学 蛋白質研究所 教授
神谷 真子 東京大学 大学院医学系研究科 准教授
白木 賢太郎 筑波大学 数理物質系 教授
杉田 有治 理化学研究所 開拓研究本部 主任研究員
南後 恵理子 東北大学 多元物質科学研究所 教授
前多 裕介 九州大学 理学研究院物理学部門 准教授
望月 敦史 京都大学 ウイルス・再生医科学研究所 教授

本年度の募集スケジュール

募集説明会 4月21日(火)
応募締め切り 6月23日(火) 正午※厳守
書類選考会 9月11日(金)
書類選考通過者への連絡期限 9月18日(金)
面接選考会(※)
※ 具体的な面接日時についてはJSTから指定させていただきます。あらかじめご了承ください。
10月3日(土)-10月5日(月)

研究領域の募集方針

応募方法

下記の様式をダウンロードし、e-Rad(府省共通研究開発システム)より応募を行ってください。詳細な応募方法については募集要項をご参照ください。※指定と異なる様式を用いた場合、研究提案が不受理となる可能性があります。

注意事項

研究提案者は、研究倫理教育に関するプログラムを修了していることが応募要件となります。修了していることが確認できない場合は、応募要件不備とみなしますのでご注意ください。CRESTの場合、主たる共同研究者については、申請時の受講・修了は必須とはしません。

研究提案者と研究総括との利害関係について

下記問い合わせ様式に必要事項をご記入の上、下記のメールアドレス宛てにお送りください。利害関係の該当項目について詳細は募集要項の第5章「CREST・さきがけ・ACT-X 共通事項」をご参照ください。

  • 問い合わせ様式 [word]
    E-mailアドレス: rp-info[at]jst.go.jp ※[at]を@に置き換えてください。
    件名:【利害確認】【(CREST/さきがけ/ACT-Xより1つ選択)提案先研究総括氏名】ご所属・氏名

参考資料

研究契約が締結できない場合、もしくは当該研究機関での研究が適切に実施されないと判断される場合には、当該研究機関における提案研究の実施はできません。
特に海外研究機関で研究を実施する場合には、契約書の内容に問題がないか海外研究機関の契約担当部局の責任者に事前に確認を行ってください。

面接選考対象者の方には、書類選考通過の連絡後、面接選考までに補足説明資料にご記入・ご提出をいただきます。予算計画の詳細、契約締結に関する事実確認等重要な項目を含んでおりますので、あらかじめご確認いただくことを推奨いたします。
面接時補足説明資料の標準様式を上記に示しますが、提案先研究領域によってはさらなる記入事項がある場合がございます。資料の記入にあたっての注意点や提出先・締切は、書類選考通過の連絡時にJSTから指示いたしますので、ご対応の程よろしくお願いいたします。

CRESTにおいて海外研究機関を含む研究チーム構成を希望される場合、さきがけにおいて海外研究機関で研究を実施する場合には、主に契約上の観点から、当該海外研究機関が要件を満たしていることを確認するため、「契約締結に関する事前確認様式」の提出が必要となります (研究契約の要件に海外研究機関の同意が得られない場合は、研究契約の締結およびその機関での研究実施はできません)。 「面接時補足説明資料」提出時点で事前確認様式の内容について「承諾」が得られていない場合は、面接選考会当日、あるいは採択候補となった時点において、研究実施場所の変更を含む研究計画の変更等を求めることがあります。