研究領域の基本情報

情報担体とその集積のための材料・デバイス・システム[情報担体]

研究総括

若林 整東京工業大学 工学院 教授

戦略目標

情報担体と新デバイス

領域の概要

 本研究領域は、デバイス内で情報の鍵を握る「情報担体」の特性を活用した高性能・高機能デバイスを創出し、さらにこれらを集積化・システム化することにより社会実装可能な情報システム基盤技術を創成します。超スマート社会やさらにその先の次世代情報化社会を実現するには、情報処理を担うデバイスやシステムのさらなる高度化が不可欠です。一方で、CMOSの微細化に代表される従来のエレクトロニクスでは情報処理能力向上に限界が見え始めており、限界を突破するための新しい材料・デバイス技術やそれらをシステム化するための革新的な基盤技術が求められています。
 そこで本研究領域では、デバイス内での情報処理の鍵となる情報担体に着目します。ここで情報担体とは、状態変数として定義される情報を表す物理量や物理系のネットワーク構造・分子構造等、広く情報を担い得る自由度を包含した概念とします。本研究領域では、多くの既存デバイスで情報担体の役割を果たしている電荷に限らず、スピン状態や分子構造、物質相変化、量子、構造ネットワークといった情報を担いうるあらゆる情報担体を対象とします。情報の取得、変換、記憶、演算、伝達、出力等のデバイス機能の根幹をなす多様な情報担体を深く掘り下げ、かつ高度に利用することによって革新的なデバイスを創出します。さらに社会実装可能なシステム構築へと導くため、単体デバイスによる機能発現にとどまらず、集積化・システム化を行うことにより、回路・アーキテクチャ・システム・アプリケーションレイヤーとの協働を進め、革新的な情報システム基盤のイノベーションを目指します。特に本研究領域では、個人のアイデアにもとづいた挑戦的な材料・デバイス・システムの基礎研究に注力します。

領域アドバイザー

アドバイザーを表示する
岡田 健一 東京工業大学 工学院 教授
斉藤 朋也 ルネサスエレクトロニクス(株) メモリIP技術開発第一部 主任技師
清水 健 アクセンチュア(株) ビジネスコンサルティング本部ストラテジーグループ シニア・マネージャー
瀬川 澄江 東京エレクトロン(株) 開発戦略部 部長
出口 淳 キオクシア(株) メモリ技術研究所 主査
富永 淳二 産業技術総合研究所 デバイス技術研究部門 特命上席研究員
根本 香絵 国立情報学研究所 情報学プリンシプル研究系 教授
平本 俊郎 東京大学 生産技術研究所 教授
藤澤 宏樹 マイクロンメモリジャパン合同会社 DEG DRAM Engineering R&D フェロー
水野 正之 富士フイルム(株) 経営企画本部 ビジネス開発・創出部 統括マネージャー
森村 浩季 日本電信電話(株) デバイスイノベーションセンタ ライフアシストプロジェクト PM/主席研究員
山川 真弥 ソニーセミコンダクタソリューションズ(株) 第1研究部門 担当部長

本年度の募集スケジュール

募集説明会 4月16日(木)
応募締め切り 6月23日(火) 正午※厳守
書類選考会 9月3日(木)
書類選考通過者への連絡期限 9月10日(木)
面接選考会(※)
※ 具体的な面接日時についてはJSTから指定させていただきます。あらかじめご了承ください。
10月7日(水)-10月8日(木)

研究領域の募集方針

応募方法

下記の様式をダウンロードし、e-Rad(府省共通研究開発システム)より応募を行ってください。詳細な応募方法については募集要項をご参照ください。※指定と異なる様式を用いた場合、研究提案が不受理となる可能性があります。

注意事項

研究提案者は、研究倫理教育に関するプログラムを修了していることが応募要件となります。修了していることが確認できない場合は、応募要件不備とみなしますのでご注意ください。CRESTの場合、主たる共同研究者については、申請時の受講・修了は必須とはしません。

研究提案者と研究総括との利害関係について

下記問い合わせ様式に必要事項をご記入の上、下記のメールアドレス宛てにお送りください。利害関係の該当項目について詳細は募集要項の第5章「CREST・さきがけ・ACT-X 共通事項」をご参照ください。

  • 問い合わせ様式 [word]
    E-mailアドレス: rp-info[at]jst.go.jp ※[at]を@に置き換えてください。
    件名:【利害確認】【(CREST/さきがけ/ACT-Xより1つ選択)提案先研究総括氏名】ご所属・氏名

参考資料

研究契約が締結できない場合、もしくは当該研究機関での研究が適切に実施されないと判断される場合には、当該研究機関における提案研究の実施はできません。
特に海外研究機関で研究を実施する場合には、契約書の内容に問題がないか海外研究機関の契約担当部局の責任者に事前に確認を行ってください。

面接選考対象者の方には、書類選考通過の連絡後、面接選考までに補足説明資料にご記入・ご提出をいただきます。予算計画の詳細、契約締結に関する事実確認等重要な項目を含んでおりますので、あらかじめご確認いただくことを推奨いたします。
面接時補足説明資料の標準様式を上記に示しますが、提案先研究領域によってはさらなる記入事項がある場合がございます。資料の記入にあたっての注意点や提出先・締切は、書類選考通過の連絡時にJSTから指示いたしますので、ご対応の程よろしくお願いいたします。

CRESTにおいて海外研究機関を含む研究チーム構成を希望される場合、さきがけにおいて海外研究機関で研究を実施する場合には、主に契約上の観点から、当該海外研究機関が要件を満たしていることを確認するため、「契約締結に関する事前確認様式」の提出が必要となります (研究契約の要件に海外研究機関の同意が得られない場合は、研究契約の締結およびその機関での研究実施はできません)。 「面接時補足説明資料」提出時点で事前確認様式の内容について「承諾」が得られていない場合は、面接選考会当日、あるいは採択候補となった時点において、研究実施場所の変更を含む研究計画の変更等を求めることがあります。