研究領域の基本情報

原子・分子の自在配列と特性・機能[自在配列]

研究総括

西原 寛東京理科大学 研究推進機構総合研究院 教授

戦略目標

自在配列と機能

領域の概要

 本研究領域では、原子や分子を自在に結合、配列、集合する手法を駆使して、次元性、階層性、均一・不均一性、等方・異方性、対称・非対称性、複雑性などの観点からユニークな構造をつくり出し、その構造がもたらす新しい化学的、物理的、生物学的ならびに力学的に新奇な特性や機能を引き出すことによって、基礎科学のイノベーションを起こすとともに、社会インフラや生活を豊かにする革新的な物質科学のパラダイムを構築することを目的とします。
 具体的には、近年、飛躍的に進歩してきた化学合成、原子操作、分子集合技術を基盤として、新しい発想や戦略のもとに、独創性に溢れた新物質、新構造体を生み出します。そのユニークな物質・構造体を、進化が著しい化学構造解析、結晶構造解析、ナノ配列構造解析や原子レベルの精密分析技術、さらに、大規模計算による精密な構造や化学的性質・物性の予測・解析法などと組みわせることによって、類のない特性や機能の発現へ展開します。
 原子・分子を要素とする物質や構造体の合成・変換・組合・配列とそれらの分析・解析を対象とする化学に加えて、理論に基づいて物質の特性を予測、解析する物理学、生体物質や生物機能の仕組みの分子レベルでの解析やそれらに作用する物質の開発を行う生物学、デバイス作製を行う工学などが連携して、未来社会に有用な俯瞰的な新しいモノづくりを行うことによって、社会が抱えている持続可能な開発目標、SDGsの達成に貢献する科学技術を切り開きます。

領域アドバイザー

アドバイザーを表示する
稲垣 伸二 (株)豊田中央研究所 稲垣特別研究室 シニアフェロー
岩佐 義宏 東京大学 大学院工学系研究科 教授
平野 愛弓 東北大学 材料科学高等研究所 教授
宮下 精二 東京大学 大学院理学系研究科 名誉教授
宮田 浩克 キヤノン(株) R&D本部製品技術第一開発センター 主席
山元 公寿 東京工業大学 科学技術創成研究院 教授
渡邉 正義 横浜国立大学 先端科学高等研究院 特任教授

本年度の募集スケジュール

募集説明会 4月17日(金)
応募締め切り 6月23日(火) 正午※厳守
書類選考会 9月8日(火)
書類選考通過者への連絡期限 9月15日(火)
面接選考会(※)
※ 具体的な面接日時についてはJSTから指定させていただきます。あらかじめご了承ください。
10月1日(木)-10月2日(金)

研究領域の募集方針

応募方法

下記の様式をダウンロードし、e-Rad(府省共通研究開発システム)より応募を行ってください。詳細な応募方法については募集要項をご参照ください。※指定と異なる様式を用いた場合、研究提案が不受理となる可能性があります。

注意事項

研究提案者は、研究倫理教育に関するプログラムを修了していることが応募要件となります。修了していることが確認できない場合は、応募要件不備とみなしますのでご注意ください。CRESTの場合、主たる共同研究者については、申請時の受講・修了は必須とはしません。

研究提案者と研究総括との利害関係について

下記問い合わせ様式に必要事項をご記入の上、下記のメールアドレス宛てにお送りください。利害関係の該当項目について詳細は募集要項の第5章「CREST・さきがけ・ACT-X 共通事項」をご参照ください。

  • 問い合わせ様式 [word]
    E-mailアドレス: rp-info[at]jst.go.jp ※[at]を@に置き換えてください。
    件名:【利害確認】【(CREST/さきがけ/ACT-Xより1つ選択)提案先研究総括氏名】ご所属・氏名

参考資料

研究契約が締結できない場合、もしくは当該研究機関での研究が適切に実施されないと判断される場合には、当該研究機関における提案研究の実施はできません。
特に海外研究機関で研究を実施する場合には、契約書の内容に問題がないか海外研究機関の契約担当部局の責任者に事前に確認を行ってください。

面接選考対象者の方には、書類選考通過の連絡後、面接選考までに補足説明資料にご記入・ご提出をいただきます。予算計画の詳細、契約締結に関する事実確認等重要な項目を含んでおりますので、あらかじめご確認いただくことを推奨いたします。
面接時補足説明資料の標準様式を上記に示しますが、提案先研究領域によってはさらなる記入事項がある場合がございます。資料の記入にあたっての注意点や提出先・締切は、書類選考通過の連絡時にJSTから指示いたしますので、ご対応の程よろしくお願いいたします。

CRESTにおいて海外研究機関を含む研究チーム構成を希望される場合、さきがけにおいて海外研究機関で研究を実施する場合には、主に契約上の観点から、当該海外研究機関が要件を満たしていることを確認するため、「契約締結に関する事前確認様式」の提出が必要となります (研究契約の要件に海外研究機関の同意が得られない場合は、研究契約の締結およびその機関での研究実施はできません)。 「面接時補足説明資料」提出時点で事前確認様式の内容について「承諾」が得られていない場合は、面接選考会当日、あるいは採択候補となった時点において、研究実施場所の変更を含む研究計画の変更等を求めることがあります。