研究領域の基本情報

革新的力学機能材料の創出に向けたナノスケール動的挙動と力学特性機構の解明[ナノ力学]

研究総括

伊藤 耕三東京大学 大学院新領域創成科学研究科 教授

戦略目標

ナノスケール動的挙動の理解に基づく力学特性発現機構の解明

(リンク先は国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)となります。)

領域の概要

 本研究領域は、材料技術の発展により、持続可能で新たな産業が創出される社会の実現に資するため、物質の内部や界面で生じる原子・分子の運動、微細組織の構造変化や化学変化等のナノスケール動的挙動を解析・評価する技術を発展させ、マクロスケールの力学特性を決定している支配因子を見出し、その作用機構の解明を行うとともに、新たな力学特性を有する革新的力学機能材料の設計指針を創出することを目指します。
 具体的な研究分野としては、金属材料、無機材料、有機材料、およびそれらの複合材料などの各種材料において、マクロな力学特性とナノスケール動的挙動の相関に基づき、接着・摩擦・摩耗・劣化・破壊等の作用機構や新たな力学特性について解明することに加え、そのために必要なナノスケールの動的挙動や化学変化等を可視化するためのその場計測・マルチシミュレーション技術等の開発なども対象とします。
 これら各種研究分野の複合的な連携や、金属材料、無機材料、有機材料、複合材料などの各種材料で得られた知見を融合することによって、これまで未解明であった各種材料における力学特性発現機構の解明や特定の材料に依存しない共通的な学理を構築するとともに、トレードオフ関係にある力学特性を両立する材料や新たな力学機能をもつ材料の設計指針の創出に取り組みます。

領域アドバイザー

アドバイザーを表示する
岡崎 進 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 特任教授
川田 達也 東北大学 大学院環境科学研究科 教授
河村 能人 熊本大学 先進マグネシウム国際研究センター センター長
北村 隆行 京都大学 名誉教授
栗原 和枝 東北大学 未来科学技術共同研究センター 教授
龔 剣萍 北海道大学 大学院先端生命科学研究院 教授
目 義雄 物質・材料研究機構 機能性材料研究拠点 特命研究員
高原 淳 九州大学 先導物質化学研究所 教授
竹内 久雄 東京大学 大学院工学研究科 特任教授
錦織 貞郎 (株)IHI 技術開発本部 技師長
御手洗 容子 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 教授

本年度の募集スケジュール

応募締め切り 6月23日(火)正午※厳守
書類選考会 8月1日(土)
書類選考通過者への連絡期限 8月8日(土)
面接選考会(※)
※ 具体的な面接日時についてはJSTから指定させていただきます。あらかじめご了承ください。
8月25日(火)

研究領域の募集方針

応募方法

下記の様式をダウンロードし、e-Rad(府省共通研究開発システム)より応募を行ってください。詳細な応募方法については募集要項をご参照ください。※指定と異なる様式を用いた場合、研究提案が不受理となる可能性があります。

注意事項

研究提案者は、研究倫理教育に関するプログラムを修了していることが応募要件となります。修了していることが確認できない場合は、応募要件不備とみなしますのでご注意ください。CRESTの場合、主たる共同研究者については、申請時の受講・修了は必須とはしません。

研究提案者と研究総括との利害関係について

下記問い合わせ様式に必要事項をご記入の上、下記のメールアドレス宛てにお送りください。利害関係の該当項目について詳細は募集要項の第5章「CREST・さきがけ・ACT-X 共通事項」をご参照ください。

  • 問い合わせ様式 [word]
    E-mailアドレス: rp-info[at]jst.go.jp ※[at]を@に置き換えてください。
    件名:【利害確認】【(CREST/さきがけ/ACT-Xより1つ選択)提案先研究総括氏名】ご所属・氏名

参考資料

研究契約が締結できない場合、もしくは当該研究機関での研究が適切に実施されないと判断される場合には、当該研究機関における提案研究の実施はできません。
特に海外研究機関で研究を実施する場合には、契約書の内容に問題がないか海外研究機関の契約担当部局の責任者に事前に確認を行ってください。

面接選考対象者の方には、書類選考通過の連絡後、面接選考までに補足説明資料にご記入・ご提出をいただきます。予算計画の詳細、契約締結に関する事実確認等重要な項目を含んでおりますので、あらかじめご確認いただくことを推奨いたします。
面接時補足説明資料の標準様式を上記に示しますが、提案先研究領域によってはさらなる記入事項がある場合がございます。資料の記入にあたっての注意点や提出先・締切は、書類選考通過の連絡時にJSTから指示いたしますので、ご対応の程よろしくお願いいたします。

CRESTにおいて海外研究機関を含む研究チーム構成を希望される場合、さきがけにおいて海外研究機関で研究を実施する場合には、主に契約上の観点から、当該海外研究機関が要件を満たしていることを確認するため、「契約締結に関する事前確認様式」の提出が必要となります (研究契約の要件に海外研究機関の同意が得られない場合は、研究契約の締結およびその機関での研究実施はできません)。 「面接時補足説明資料」提出時点で事前確認様式の内容について「承諾」が得られていない場合は、面接選考会当日、あるいは採択候補となった時点において、研究実施場所の変更を含む研究計画の変更等を求めることがあります。

ANRとの連携公募について

本領域では、通常の研究提案に加えて、日仏共同研究グループによる共同研究提案を募集します。CRESTにおける選考では、日仏共同研究提案と通常の研究提案とを分けずに審査します。どちらか一方が有利になることはありません。採択後も通常のCREST課題と同様に研究を推進します。

応募・選考の流れ

  1. 日仏の研究代表者で1つの共同研究提案書(英語、CREST-ANR共通書式)を作成する。
     ・共通提案書 様式[word]
     ・共通提案書 記入要領[pdf]
  2. 仏側研究代表者がANRへ提案を申請する。
  3. 日本側研究代表者がJST(CREST)へ提案を申請する
  4. ANRとJSTが各々提案の審査を行った後、両機関で協議の上採択を決定。
  5. 研究開始<2020年11月以降>

日仏共同研究提案に関わる留意事項