歴史的町並みを護り、ヒトもマチも輝き続けるための、
「伝統的建造物群保存地区における総合防災事業の開発」プロジェクト(2016)
監修:横内 基、編集:野村 佳亮、デザイン:石川 達
平成24年度に採択し、平成27年度末に卒業した横内プロジェクトの3年間の研究開発の集大成。普段からの地域活力を高める仕掛けづくり、万が一に被災した場合でも被害を最小限にとどめる予防力を高める技術の開発、早期に復興するための回復力を高めるネットワークづくりなど、歴史的市街地の総合防災を考える上で必要と考える様々な分野について多角的な取組みが整理されています
朝廣和夫・小森耕太、九州大学芸術工学研究院環境デザイン部門ランドスケープ・社会環境
デザイン講座(2016)
平成24年度に採択し、平成27年度末に卒業した朝廣プロジェクトの3年間の研究開発の集大成。福岡県八女市・うきは市の事例をもとに、災害時における農地復旧の枠組みと共助支援の位置づけ、具体的な活動や役立つ道具等が整理されています。
杉山尚子、日本経済新聞出版社 (2008)
石井光太、筑摩書房(2011)
久世浩司、実業之日本社(2014)
トーマス・フリードマン (著), 伏見 威蕃 (翻訳) (著)Thomas Friedman、
日本経済新聞社 (2006/5/25)(出版社: Diesterweg Moritz (2012/10))
「ICT化により世界はフラット化する」-ピュリツァー賞受賞の著者が経済や政治に関わる人々の取材に基づき、世界の大きな変化について書いたベストセラー。2005年が初版であり、いまさらとの声もあるかと思うが「コミュニティとは何か」「変わりゆく世界で個や共はどのようにふるまうべきか」を問い直すために一読を。
ジャレド・ダイアモンド、ノーム・チョムスキー、オリバー・サックス、マービン・ミンスキー、
トム・レイトン、ジェームズ・ワトソン、NHK出版新書 395
今の時代に、科学技術や社会をどう見つめ、捉えるべきかを6人の思想家、学者が語っています。社会技術のあり方に示唆が得られる良書です。
山崎亮、中央公論新社
リチャード・セイラー, キャス・サンスティーン、日経BP社(2009)
人間の行動を変えるためには、まずは人間の本性を把握することが不可欠で、近年の心理学はこうした側面で大きな進化を遂げ、その進化論的背景を説明する進化心理学や人間行動に適用する行動経済学に発展しました。安全・安心な都市・地域のための制度設計にもこうした知見は生かせるはずです。
清水量介 他、ダイヤモンド社(2013)
ITS Japan(~2013)
ITS分野の査読付き論文集です。
平田直・佐竹健治・目黒公郎・畑村洋太郎、朝倉書店(2011)
2011年3月11に発生した巨大地震の自然科学的な側面から災害科学的な側面までを4人の専門家によってまとめた本。大震災について考えるために必要な情報が整理されています。
矢守克也、東京大学出版会(2009)
平常時のくらしのなかで災害に備えることの意義と手法を、「生活防災」(生活総体に根ざした防災実践)という基本原則に則して論考しています。具体的事例も紹介されており、個々の生活やコミュニティでの実践の手がかりを多く得られます。
広井良典、筑摩書房(2009)
ダニエル・カーネマン、早川書房(2012)
人間の行動を変えるためには、まずは人間の本性を把握することが不可欠で、近年の心理学はこうした側面で大きな進化を遂げ、その進化論的背景を説明する進化心理学や人間行動に適用する行動経済学に発展しました。安全・安心な都市・地域のための制度設計にもこうした知見は生かせるはずです。
一般財団法人道路新産業開発機構
「日本のITS」の内、省庁が主導した高度道路交通システムの導入事例を集約したハンドブックです。
大矢根 淳・浦野 正樹他、弘文堂
災害に対する社会の対応については、学際的なアプローチが必要ですが、特に社会学的な知見は有用であると思われます。本シリーズは、入門シリーズとして専門家には物足りないかもしれませんが、共有したい知見が多いと思われます。
徳野貞雄、学文社(2011)
スティーブン・ピンカー、NHK出版(2004)
人間の行動を変えるためには、まずは人間の本性を把握することが不可欠で、近年の心理学はこうした側面で大きな進化を遂げ、その進化論的背景を説明する進化心理学や人間行動に適用する行動経済学に発展しました。安全・安心な都市・地域のための制度設計にもこうした知見は生かせるはずです。
京大・NTTリジリエンス共同研究グループ 、日経BPコンサルティング (2012)
ICT技術を活用し、いかに災害や危機に強く「しなやかな」社会を実現するか、についてわかりやすく書かれた図書です。
ITS Japan(~2013)
社会活動や市民生活の持続的発展を支える交通に関わる課題解決に先進の情報通信技術や自動制御技術を活用する産官学、自治体の取り組みを俯瞰した年次レポートです。国や自治体や企業・団体の責任者が執筆した現場実務に密着した資料。国主導の全国一律のシステム導入から、自治体や市民活動が主体となった、地域固有の課題解決への総合的取り組みへシフトしていることが読み取れます。
関満博、筑摩書房(2012)