富山大学,科学技術振興機構(JST),国立環境研究所,千葉大学,海洋研究開発機構,東京大学,東北大学

2026(令和8)年11月11日

富山大学
科学技術振興機構(JST)
国立環境研究所
千葉大学
海洋研究開発機構
東京大学
東北大学

二酸化炭素排出を抑えても、海洋への影響は数世紀にわたって続く

~2500年までの予測で明らかになった深海の炭素蓄積と海洋生態系へのストレス~

ポイント

富山大学 学術研究部 理学系の小林 英貴 特命助教、国立環境研究所の横畠 徳太 主席研究員、千葉大学の山本 彬友 准教授、海洋研究開発機構の羽島 知洋 主任研究員、建部 洋晶 主任研究員、東京大学 大気海洋研究所の岡 顕 准教授、東北大学・海洋研究開発機構 変動海洋エコシステム高等研究所(WPI-AIMEC)のKeith B. Rodgers(キース・ロジャース) 教授から成る研究グループは、地球システムモデル「MIROC-ES2L」を用いて、二酸化炭素排出量の異なる複数の共有社会経済経路(SSP)シナリオに基づく西暦2500年までの数値シミュレーションを行い、海洋炭素循環と生物地球化学環境の長期的な変化を解析しました。

解析の結果、海面から取り込まれた人為起源炭素は、大気中の二酸化炭素濃度が安定あるいは低下した後も深海へ運ばれ続け、海洋の変化が数百年にわたって継続することが明らかになりました。特に高排出シナリオでは、人為起源炭素の蓄積による二酸化炭素緩衝能力の低下に加え、海洋生態系を支える表層の生物生産量や海洋生態系へのストレスにも大きな変化が生じました。一方、低排出シナリオでは、これらの変化がより早く収まり、海洋環境が回復に向かう可能性が示されました。本研究は、気候変動に対する海洋の応答が数百年にわたって続くことを踏まえ、2100年以降も見据えた長期的な視点で将来の気候変動を考える必要性を示しています。

本研究成果は、科学誌「Biogeosciences」に2026年11月11日(日本時間)に掲載されるとともに、同誌の「Highlight Paper」に選定されました。

<本研究を支援したJSTの制度>

戦略的創造研究推進事業 さきがけ

<論文タイトル>

“Multi-centennial ocean biogeochemical responses to extended Shared Socioeconomic Pathways”
DOI:10.5194/bg-23-7807-2026

<プレスリリース資料>

※本件に関する問い合わせ先はプレスリリース資料(PDF)をご参照ください。

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