名古屋大学,九州大学,横浜市立大学,京都大学,東京大学,理化学研究所,科学技術振興機構（JST）

2026（令和8）年1月23日日

名古屋大学
九州大学
横浜市立大学
京都大学
東京大学
理化学研究所
科学技術振興機構（JST）

高校生はコロナ禍で抑うつになりにくくなっていた？

～心の変化を“地形図”で可視化、集団傾向を数理的に解析～

ポイント

名古屋大学 大学院理学研究科の岩見 真吾 教授、立松 大機 日本学術振興会 特別研究員 DC１（受入機関：名古屋大学）の研究グループは、東京大学 大学院医学系研究科の小池 進介 教授（兼：東京大学 国際高等研究所 ニューロインテリジェンス国際研究機構（WPI-IRCN） 連携研究者）らとの共同研究により、東京ティーンコホートの参加者84人の高校生を対象に毎月行われた抑うつに関するウェブアンケートのうち、コロナ禍前およびコロナ禍中のデータを、エネルギー地形解析を用いて解析しました。 その結果、先行研究と同様、本コホートの高校生集団全体としてコロナ禍において抑うつになりにくい傾向があったことを示しました。

また、層別化解析により、抑うつスコアが「低く安定なグループ」と「高く不安定なグループ」の存在を見いだしました。エネルギー地形図上でシミュレーションを行った結果、コロナ禍中において、安定グループでは抑うつ状態への遷移が起こりにくく、他方、不安定グループでは健康な状態に戻りやすくなり、結果として全体の抑うつスコア平均が減少することを確認しました。さらに、アンケート調査参加者が約2年ごとに受けた頭部MRI検査の解析からは、中前頭回の尾側と側頭極の皮質厚の成長過程がグループ間で異なり、この脳構造の成長過程の違いが抑うつの感受性に関与している可能性も示唆しました。

本研究では、気分や意欲、不安など相互に関連するアンケートデータに内在する相関構造や状態遷移に着目し、物理学・神経科学・生態学などで用いられてきたエネルギー地形解析を精神医学領域に応用することで、心的状態の変化を直感的に読み解く新たな可能性を示しました。さらに、抑うつが感染症対策によってどのような影響を受けたのかを明らかにしました。これまでの心理学、精神医学のアプローチでは見えなかった心的状態について、ウェブアンケートによる毎月のデータ取得および数理解析によって、新たな視点を付与することができました。将来的には、パンデミックや大災害のような大規模な社会変化が生じた際に、精神状態への影響を早期に予測し、支援を要する人々を適切に選別できることが期待されます。

本研究成果は、2026年1月23日（日本時間）付で国際学術雑誌「PLOS Medicine」に掲載されました。

本研究は、さまざまな感染症における超早期（未病）状態の推定に適用できる先端的な数理科学理論を開発する研究を推進する2021年度開始の科学技術振興機構（JST） ムーンショット型研究開発事業 ムーンショット目標2「2050年までに、超早期に疾患の予測・予防をすることができる社会を実現」（JPMJMS2021）、日本医療研究開発機構（AMED） 脳神経科学統合プログラム（Brain/MINDS2.0）「数理と臨床の共創による精神疾患サブタイプのヒト病態メカニズム解明」（JP24wm0625302）などの支援のもとで行われたものです。

＜プレスリリース資料＞

＜論文タイトル＞

“Psychological distress among Japanese high school students during the COVID-19 pandemic An energy landscape analysis”
DOI：10.1371/journal.pmed.1004884

＜お問い合わせ＞

前に戻る