気候変動・統合評価モデル分野の未来を開く新提案

パリ協定に基づく世界の気候対策は進んでいますが、その科学的な根拠となる将来予測やシナリオは、限られた地域や研究機関に偏っているのではないか、という懸念がIPCCの第6次評価報告書の公表後指摘されてきました。今回、京都大学 大学院工学研究科の藤森 真一郎 教授、オーストリアに本部を置く国際研究機関である国際応用システム分析研究所（IIASA：International Institute for Applied Systems Analysis）のVolker Krey（フォルカー・クライ） 研究主幹（Research Group Leader）、Keywan Riahi（キーワン・リアヒ） 研究部門長（Research Director）、東京大学 未来ビジョン研究センターの杉山 昌広 教授、立命館大学 総合科学技術研究機構の長谷川 知子 教授らを中心とする国際研究チームは、この課題を解決するための新しい研究の枠組みを提案しました。

研究チームが提案するのは「オープンで透明性の高い国際プラットフォーム」です。従来のモデル比較研究では、欧米の一部の研究機関が中心となり、途上国や新興国の視点が十分に反映されないまま、国際的なシナリオや政策提言が形成されてきました。新しい仕組みでは、研究テーマの提案から結果の公開までをすべて明確な手順に沿って進め、誰もが理解し、参加できる体制を築きます。

流れは大きく４つに分かれます。①まず研究者がテーマを「提案」し、②それを基に「モデル実験のプロトコルが作成・公開」されます。③そのプロトコルに基づき世界中の研究者が自由に「参加」でき、作成したシナリオやデータは共通のデータベースに「共有」されます。最後に、④分析や品質チェックを経た成果は「公開」され、政府や企業、市民社会、教育現場などが広く活用できる形で提供されます。本研究が示すのは、気候変動対策を進めるうえで「科学そのものの進め方」を変えていく必要があるという視点です。世界中の研究者を結びつけ、多様な知見を結集することで、より公平で実効性のある気候政策の基盤を築くことができると考えられます。

本研究成果は、2025年10月16日（現地時間）に国際誌「Nature Climate Change」に発表されました。