ポイント
- エムポックス感染者に対する現行の約３週間の隔離ガイドラインは、隔離期間を遵守した感染者からの９５パーセント以上の伝播防止が可能であり、妥当な措置であった。
- 個人のウイルス量を評価できる検査（従来のＰＣＲ検査など）の導入により、隔離期間を不必要に長くすることなく、効果的に管理する可能性が期待できる。
東海国立大学機構 名古屋大学 大学院理学研究科の岩見 真吾 教授の研究グループは、オランダ国立公衆衛生環境研究所（ＲＩＶＭ）および愛媛大学の三浦 郁修 博士らとの共同研究により、エムポックス（クレードⅡ）感染者の隔離を終了するタイミングを検証するためのシミュレーター（シミュレーション用ソフトウェア）を新たに開発しました。これにより、定められた回数の陰性検査結果が得られた場合に、エムポックス感染者の隔離を早期終了できる柔軟で安全な隔離戦略が提案できるようになります。例えば、感染者の隔離を早過ぎる段階で終了するリスク（すなわち、他者への感染性を維持したまま隔離を終了するリスク）を５パーセント未満に抑えたい場合、症状消失を基準にした一般的な隔離終了と比較して、シミュレーターで最適化した検査結果に基づく隔離では、１週間以上も隔離日数を減らすことが可能であることが分かりました。
２０２２年５月以降に、新しい系統群（クレードⅡ）のエムポックスウイルスが欧米諸国を中心に国際的流行へと拡大しました。また、２０２４年８月１４日、ＷＨＯはコンゴ民主共和国を中心にケニアやルワンダなどではより重症率の高い別のクレード(クレードⅠ)のエムポックス感染者数が増加とまん延を受けて、国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態を再び宣言しました。本研究はクレードⅡのエムポックス感染者における研究成果ですが、クレードⅠの感染者においても、同様のデータがあれば適切な隔離期間の設定が可能になるため、クレードⅠにおいても重要な知見を示す可能性があります。
これまで、新興再興感染症の発生当初においては、臨床・疫学データや経験則に基づいた異なる隔離基準が国ごとに採用されてきた状況を考慮すると、本研究は、数理モデルに基づいた、世界的に求められている柔軟な隔離ガイドラインの確立に貢献できると期待されます。
本研究成果は、２０２４年８月２６日（日本時間）付で国際学術雑誌「Ｎａｔｕｒｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」に掲載されます。
本研究は、さまざまな感染症における超早期（未病）状態の推定に適用できる数理科学理論を開発する研究を推進する２０２１年度開始のＪＳＴ ムーンショット型研究開発事業 ムーンショット目標２「２０５０年までに、超早期に疾患の予測・予防をすることができる社会を実現」（ＪＰＭＪＭＳ２０２１、ＪＰＭＪＭＳ２０２５）、および２０２３年度開始のＪＳＴ 戦略的創造研究推進事業 さきがけ「パンデミックに対してレジリエントな社会・技術基盤の構築」（ＪＰＭＪＰＲ２３ＲＡ）の支援のもとで行われたものです。
＜プレスリリース資料＞
- 本文 ＰＤＦ（９１６ＫＢ）
＜論文タイトル＞
- “Modelling the effectiveness of an isolation strategy for managing mpox outbreaks with variable infectiousness profiles”
- ＤＯＩ：10.1038/s41467-024-51143-w
＜お問い合わせ先＞
-
＜研究に関すること＞
岩見 真吾（イワミ シンゴ）
東海国立大学機構 名古屋大学 大学院理学研究科 教授
兼：京都大学高等研究院 ヒト生物学高等研究拠点（ＷＰＩ－ＡＳＨＢｉ） 連携研究者
九州大学 マス・フォア・インダストリ研究所 客員教授
理化学研究所 数理創造プログラム 客員研究員
東京大学国際高等研究所 ニューロインテリジェンス国際研究機構（ＷＰＩ－ＩＲＣＮ） 連携研究者Tel：052-789-2992 Fax：052-789-3054
E-mail：iwami.iblab
bio.nagoya-u.ac.jp三浦 郁修（ミウラ フミナリ）
オランダ国立公衆衛生環境研究所（ＲＩＶＭ） 疾病管理センター 主任研究員
兼：愛媛大学 先端研究院 沿岸環境科学研究センター（ＣＭＥＳ） 研究員
Tel：+31-6-2966-0970
E-mail：fuminari.miurarivm.nl -
＜ＪＳＴ事業に関すること＞
松尾 浩司（マツオ コウジ）
科学技術振興機構 ムーンショット型研究開発事業部
〒102-0076 東京都千代田区五番町７ Ｋ’ｓ五番町
Tel：03-5214-8419 Fax：03-5214-8427
E-mail：moonshot-infojst.go.jp -
＜報道担当＞
東海国立大学機構 名古屋大学 広報課
Tel：052-558-9735 Fax：052-788-6272
E-mail：nu_researcht.mail.nagoya-u.ac.jp九州大学 広報課
Tel：092-802-2130 Fax：092-802-2139
E-mail：kohojimu.kyushu-u.ac.jp京都大学高等研究院 ヒト生物学高等研究拠点（ＷＰＩ－ＡＳＨＢｉ） リサーチ・アクセラレーション・ユニット
Tel：075-753-9878
E-mail：ASHBi-prmail2.adm.kyoto-u.ac.jp東京大学国際高等研究所 ニューロインテリジェンス国際研究機構（ＷＰＩ－ＩＲＣＮ） 広報担当
E-mail：pr.ircn
gs.mail.u-tokyo.ac.jp理化学研究所 広報室 報道担当
Tel：050-3495-0247
E-mail：ex-pressml.riken.jp科学技術振興機構 広報課
〒102-8666 東京都千代田区四番町５番地３
Tel：03-5214-8404 Fax：03-5214-8432
E-mail：jstkohojst.go.jp愛媛大学 総務部 広報課
Tel：089-927-9022
E-mail：kohostu.ehime-u.ac.jp国立国際医療研究センター（ＮＣＧＭ） 企画戦略局 広報企画室
Tel：03-3202-7181
E-mail：presshosp.ncgm.go.jp