ポイント
- マダガスカル農村地域において、主食である水稲の収量増加が農家のエネルギーおよび微量栄養素の供給量の増加に有効であることを解明
- コメの自家消費量だけではなく、栄養価の高い食品群の購入量も増加
- 主食作物の生産性を向上させることで、ＳＤＧｓ目標２「飢餓をゼロに」への貢献に期待
国際農研は、東京大学 大学院農学生命科学研究科およびマダガスカル国立栄養局と共同で、深刻な栄養問題を抱えるマダガスカルの農村地域を対象に、主食である水稲の収量増加が農家の栄養改善に有効であることを、計量経済学の手法によって明らかにしました。
本研究による分析では、水稲収量が増えるとコメの自家消費量だけではなく、コメを販売した現金収入で栄養価の高い食品（野菜、果物、肉・魚）の購入量も増加することが分かりました。これらの購入行動を通じた消費する食品の多様化により、エネルギー供給量だけでなく、ビタミンＡ、亜鉛、鉄分などの微量栄養素の供給量、すなわち、量と質の両面において栄養改善に貢献することが示唆されました。
これまで、サブサハラ・アフリカの農村地域において、主食作物の生産性の向上が農家の栄養供給に及ぼす影響を評価した事例は限られていました。この研究は、水稲の生産性向上に関する技術的介入によって、消費や市場を通じた購買行動の多様化が生じ、貧困農家の栄養改善につながることを見いだしたもので、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）の目標２「飢餓をゼロに」への貢献が期待されます。
本研究の成果は、国際科学専門誌「Ｆｏｏｄ Ｓｅｃｕｒｉｔｙ」電子版（日本時間２０２３年１月１１日）に掲載されました。
本研究は、科学技術振興機構（ＪＳＴ）と国際協力機構（ＪＩＣＡ）の連携事業である地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（ＳＡＴＲＥＰＳ）「肥沃度センシング技術と養分欠乏耐性系統の開発を統合したアフリカ稲作における養分利用効率の飛躍的向上（研究代表者：国際農研 辻本 泰弘）」の支援を受けて行われました。
＜プレスリリース資料＞
- 本文 ＰＤＦ（４８２ＫＢ）
＜論文タイトル＞
- “How are higher rice yields associated with dietary outcomes of smallholder farm households in Madagascar?”
- ＤＯＩ：10.1007/s12571-022-01333-5
＜お問い合わせ先＞
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＜研究に関すること＞
中島 一雄（ナカシマ カズオ）
国際農研 プログラムディレクター
尾崎 諒介（オザキ リョウスケ）
国際農研 社会科学領域
辻本 泰弘（ツジモト ヤスヒロ）
国際農研 生産環境・畜産領域
Ｒｅｌｗｅｎｄé Ａｐｏｌｌｉｎａｉｒｅ Ｎｉｋｉｅｍａ
東京大学 大学院農学生命科学研究科
櫻井 武司（サクライ タケシ）
東京大学 大学院農学生命科学研究科
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＜ＪＳＴ事業に関すること＞
加藤 裕二（カトウ ユウジ）
科学技術振興機構 国際部 ＳＡＴＲＥＰＳグループ
〒102-0076 東京都千代田区五番町７ Ｋ’ｓ五番町
Tel：03-5214-8085 Fax：03-5214-7379
E-mail：global
jst.go.jp -
＜ＪＩＣＡ事業に関すること＞
国際協力機構 経済開発部 農業・農村開発第二グループ
Tel：03-5226-8426
E-mail：edga2jica.go.jp -
＜報道担当＞
国際農研 情報広報室
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E-mail：koho-jircasml.affrc.go.jp東京大学 農学部 総務課 広報情報担当
Tel：03-5841-8179
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