京都大学,科学技術振興機構(JST)

令和4年8月26日

京都大学
科学技術振興機構(JST)

アフリカ熱帯雨林における野生動物資源量推定の有効な指標を発見

~地域住民主体の野生動物モニタリング法の基礎を確立~

世界の熱帯雨林では過剰な狩猟による野生動物の減少が「ブッシュミート危機」として問題になっており、生物多様性と地域住民の生活を脅かしています。住民自身による地域主体型の野生動物モニタリングの実施が有効な解決策の1つとされますが、効果的なモニタリング法の確立のためには、狩猟動物の資源量(狩猟資源バイオマス)を正確かつ簡便に推測できる指標を見つける必要があります。

京都大学 アフリカ地域研究資料センター(CAAS)の本郷 峻 特定研究員は、安岡 宏和 同准教授、水野 佳緒里 同研究員、弘島 由紀子 同職員、南 倉輔 同大学院アジア・アフリカ地域研究研究科 博士課程学生、大阪大学 情報科学研究科 大塚 亮真 特任助教、日本大学 生物資源科学部 中島 啓裕 准教授、コメカ・プロジェクト Zeun’s C.B. Dzefack 技術アシスタント、Latar N. Venyuy ヤウンデ第一大学 理学部 修士課程学生、Champlain Djieto-Lordon 同教授の国際共同研究として、カメルーン東南部熱帯雨林でカメラトラップ調査を行い、地域の主要な狩猟対象哺乳類の狩猟資源バイオマスを推定するとともに、6つの候補指標の有効性を検討しました。その結果、偶蹄類の仲間であるダイカー類の種構成を用いた指標(R/B比)と、ダイカー類とげっ歯類の比を取った指標(D/R比)が、カメラトラップ調査で得られた狩猟資源バイオマスと直線的な正の相関を持ち、バイオマスの予測に有効であることが分かりました。両指標は住民による狩猟活動からも直接計算できるため、地域主体型の野生動物モニタリングにおける重要なツールとなることが期待されます。

本成果は、2022年8月26日(現地時刻)に英国の国際学術誌「Journal of Applied Ecology」に掲載されます。

本研究は、科学技術振興機構/国際協力機構 地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム(JST/JICA、SATREPS、JPMJSA1702)、日本学術振興会 科学研究費助成事業(16H05661、18K14803、20KK0015、21K15173)、京都大学 世界視力を備えた次世代トップ研究者育成プログラム(L-INSIGHT)の支援を受けて実施されました。

<プレスリリース資料>

<論文タイトル>

“Predicting bushmeat biomass from species composition captured by camera traps: implications for locally-based wildlife monitoring”
DOI:10.1111/1365-2664.14257

<お問い合わせ先>

(英文)“Cameras candidly capture bushmeat mammals to avert crisis”

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