日本電信電話株式会社,科学技術振興機構(JST)

令和4年3月18日

日本電信電話株式会社
科学技術振興機構(JST)

実用化に必要な誤り耐性量子コンピューターの規模を飛躍的に小さくする技術を開発

~世界初の量子誤り訂正/抑制のハイブリッド方式を提案~

日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:澤田 純、以下「NTT」)は大阪大学 量子情報・量子生命研究センター(QIQB)と共同で、量子誤り訂正と量子誤り抑制を組み合わせ、実用化のために必要な量子コンピューターの規模を従来に比べ最大で80パーセント削減するハイブリッド量子誤り削減法を提案しました。

本研究成果は、「PRX Quantum」誌にて、米国東部時間2022年3月18日に発表されます。

本研究は、科学技術振興機構(JST) ムーンショット型研究開発事業 ムーンショット目標6「2050年までに、経済・産業・安全保障を飛躍的に発展させる誤り耐性型汎用量子コンピュータを実現」(プログラム ディレクター:北川 勝浩 大阪大学 大学院基礎工学研究科 教授)研究開発プロジェクト「誤り耐性型量子コンピュータにおける理論・ソフトウェアの研究開発」(プロジェクトマネージャー(PM):小芦 雅斗 東京大学 大学院工学系研究科 教授)(JPMJMS2061)およびJST 戦略的創造研究推進事業 個人型研究(さきがけ)「革新的な量子情報処理技術基盤の創出」研究領域(研究総括:富田 章久)における研究課題「ヘテロジニアスな設計と制御に基づく誤り耐性量子計算」(JPMJPR1916)、「量子エラー抑制の基礎理論の構築および実用的手法の提案」(JPMJPR2114)、戦略的創造研究推進事業 総括実施型研究(ERATO)「中村巨視的量子機械プロジェクト」(研究総括:中村 泰信)(JPMJER1601)、文部科学省 光・量子飛躍フラッグシッププログラム(Q-LEAP JPMXS0120319794、JPMXS0118068682)による支援を受けて行われました。

<プレスリリース資料>

<論文タイトル>

“Quantum Error Mitigation as a Universal Error Reduction Technique: Applications from the NISQ to the Fault-Tolerant Quantum Computing Eras”
DOI:10.1103/PRXQuantum.3.010345

<お問い合わせ先>

(英文)“Technology to Dramatically Reduce the Scale of Practical Fault-Tolerant Quantum Computers”

前に戻る