低炭素社会の実現に向けた技術および経済・社会の定量的シナリオに基づくイノベーション政策立案のための提案書

LCS-FY2018-PP-15

情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響(Vol.1)
—IT機器の消費電力の現状と将来予測—

  • SDGs7
  • SDGs9
  • SDGs13

概要

 情報化社会の進展に伴って、従来の予想を超える膨大なデータが取り扱われるようになり、この傾向は今後も拡大すると考えられる。これに伴い、エネルギー消費がどのような影響を受けるかを2050年までを視野に入れ、調査、ヒアリングなどにより検討した。

 その結果、世界の情報量(IPトラフィック)は2030年には現在の30倍以上、2050年には4,000倍に達すると予想され、現在の技術のまま、まったく省エネルギー対策がなされないと仮定すると、情報関連だけで2030年には年間42PWh、2050年には5,000PWhと、現在の世界の消費電力の約24PWhを大きく上回る予測となった。すなわち、技術進歩がなければ情報関連だけで世界の全てのエネルギーを消費してもまだ不足するという事態になりうる。

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