提案を募集する研究領域

研究領域の基本情報
未踏探索空間における革新的物質の開発[未踏物質探索]
研究総括
北川 宏京都大学 大学院理学研究科 教授
戦略目標
元素戦略を基軸とした未踏の多元素・複合・準安定物質探査空間の開拓
領域の概要
本研究領域は、元素の潜在能力を最大限に引き出すと共に、元素の組み合わせがもたらす膨大な物質探索空間を開拓することにより、複数元素のシナジー効果による革新的な機能・物性を有する新材料を創出することを目的とします。具体的には、無機物質、有機物質を問わず、物質探索空間を複合化・多元素化・準安定相等の未踏の領域に拡大し、効率的に物質探索を進める戦略的な取り組みを重視します。
複合化では、未開拓な元素の組み合わせによる新規な分子や固体、異種材料接合からなるナノシステム等の革新的機能・物性発現が期待されます。多元素化では、様々な相(結晶相、アモルファス相、電子相、スピン相など)の発見や、多様な欠陥種を利用した材料設計等が期待されます。準安定相では、速度論的制御法である非平衡合成による新物質相の発見や所望の結晶相や物性の実現、イオン拡散や電池容量、触媒能の促進、可逆的な相制御等が期待されます。また単純な系であっても、ダイヤモンドやフラーレンのような新たな同素体の発見があるかもしれません。これら以外に新たな材料設計の概念、例えば人間のひらめきや直感、感性を取り入れたプロセス・インフォマティクスの開発等を打ち出すことも歓迎します。
各研究チームのゴールとして期待することは、元素の高度利用を基軸に新材料を効率的に探索するため、計算科学/データ科学/高スループット評価/非平衡プロセス/プロセス・インフォマティクスに直結させたその場計測などを含む材料創製手法を開発し、新機能の発見や、信頼性・耐久性の飛躍的な向上を実証することです。それにより本研究領域は元素高度利用の科学と新機能材料創製の開発基盤を構築します。
領域アドバイザー
(リンク先は研究領域HPとなります。)
本年度の募集スケジュール
募集説明会 | 4月19日(火) |
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応募締め切り | 6月7日(火) 正午※厳守 |
書類選考会 | 7月11日(月) |
書類選考通過者への連絡期限 | 7月18日(月) |
面接選考会(※) ※ 具体的な面接日時についてはJSTから指定させていただきます。あらかじめご了承ください。 |
8月1日(月) |
研究領域の募集方針
応募方法
下記の様式をダウンロードし、e-Rad(府省共通研究開発システム)より応募を行ってください。詳細な応募方法については募集要項をご参照ください。※指定と異なる様式を用いた場合、研究提案が不受理となる可能性があります。
ANRとの連携公募について
本領域では、通常の研究提案に加えて、日仏共同研究グループによる共同研究提案を募集します。CRESTにおける選考では、日仏共同研究提案と通常の研究提案とを分けずに審査します。どちらか一方が有利になることはありません。採択後も通常のCREST課題と同様に研究を推進します。
応募・選考の流れ
- 日仏の研究代表者で1つの共同研究提案書(英語、CREST-ANR共通書式)を作成する。
・共通提案書 様式[word]
・共通提案書 記入要領[pdf] - 仏側研究代表者がANRへ提案を申請する。
- ANR申請受付期間:2022年2月21日(月)~5月9日(月)10:00 CEST
- 申請方法等の詳細は、ANRの募集ホームページをご覧ください。
- 日本側研究代表者がJST(CREST)へ提案を申請する
- 詳細は募集要項をご参照ください。通常のCREST提案募集期間中にe-Radを通じて申請してください。
- ご応募の際は、e-Rad「応募情報ファイル」の項目にて、フランスANRに提出された日仏共同提案書と同一の提案書をアップロード頂きますようお願いいたします。
- また、日仏共同提案書と併せて「CREST-ANR日仏共同提案 要旨」を作成、PDFファイル化してアップロード頂きますようお願いします。
・CREST-ANR日仏共同提案要旨 様式[word]
・CREST-ANR日仏共同提案要旨 記入要領[pdf]
- ANRとJSTが各々提案の審査を行った後、両機関で協議の上採択を決定。
- 研究開始<2022年10月以降>
日仏共同研究提案に関わる留意事項
- JST、ANR両機関に申請されることが審査の要件となります。必ず両機関に申請をしてください。
- 研究代表者は日仏共同提案と通常のCRESTの提案の両方を申請することはできません。
- CRESTへの応募の際に、ANRに提出した日仏共同研究提案の内容を変更することはできません。
- PDF に変換した研究提案書の容量は、3MB以内を目途としてください。10MBを超えた場合、e-Rad上での受付が不可能となります。
- その他の留意事項は、日仏共同研究提案に関するQ&Aをご参照ください。