JST(理事長 北澤 宏一)は、小学校教員の養成段階で、理科を教えるために必要な知識・能力が、どのような環境でどの程度教育されているかについて実態を明らかにし、適切な支援策の検討に生かすことを目的としてアンケート調査を実施しました。
調査は平成22年1月から3月にかけて行い、小学校教員を養成する大学および短期大学の理科に関するカリキュラムを担当する教員を代表する立場の教員(77名)と、平成22年4月から小学校での教職を希望する学生(732名)から回答を得ました。具体的な調査内容は、理科に関する履修科目・教育内容・設備・入学試験科目、学生の理科に対する意識、理科的な活動経験、教材の使用や指導技能に関する自信度などです。
その結果、理科を専門としない学生に対して、小学校の教科書に掲載されている観察・実験や実験機器の使用法を全員に指導する大学が少ないこと、実験を指導するために授業時間が足りないことが障害になっていると回答する大学が多いこと、理科を専門としない学生が他の教科と比べても理科指導への苦手意識が高く、基礎的な指導事項の大半で自信がないと答えていること――などが明らかになりました。
調査の概要については別紙1をご覧ください。また、集計結果(速報)は、下記のアドレスからダウンロードできます。
ホームページURL:https://www.jst.go.jp/cpse/risushien/investigation/cpse_report_010.pdf
<添付資料>
<お問い合わせ先>
独立行政法人 科学技術振興機構 理科教育支援センター
〒102-8666 東京都千代田区四番町5番地3
佐藤 明子(サトウ アキコ)、長谷川 奈治(ハセガワ タイジ)
Tel:03-5214-8425 Fax:03-5214-8497
E-mail: