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令和2年度選定機関(高等学校等への博士人材派遣)
代表機関 連携する地方公共団体(教育委員会)中間評価事後評価
北海道大学 北海道(北海道教育委員会)、札幌市(札幌市教育委員会)
平成31年度選定機関(全国ネットワーク)
代表機関 協働機関中間評価事後評価
大阪大学 国立大学法人東京大学、一般社団法人数理人材育成協会 A
平成30年度選定機関
コンソーシアム名 代表機関名コンソーシアムへの参画機関及び連携機関※1中間評価事後評価
次世代スマートインフラ管理人材育成コンソーシアム 北海道大学 (参画機関)
東日本高速道路株式会社、東京地下鉄株式会社、株式会社ベイシスコンサルティング、東京大学 大学院情報学環
S
平成29年度選定機関
コンソーシアム名 代表機関名コンソーシアムへの参画機関及び連携機関※1中間評価事後評価
医療・創薬データサイエンスコンソーシアム 東京医科歯科大学 (参画機関)
東北大学、慶應義塾大学、東京理科大学、国立国際医療研究センター、国立精神・神経医療研究センター、産業技術総合研究所、公益財団法人がん研究会、一般社団法人バイオ産業情報化コンソーシアム、株式会社シード・プランニング
(連携機関)
日本電気株式会社、富士通株式会社、株式会社日立製作所
S
データアントレプレナーフェロープログラム 電気通信大学 (参画機関)
アスクル株式会社、株式会社ALBERT、株式会社エクサインテリジェンス、株式会社キャンパスクリエイト、株式会社金融エンジニアリング・グループ、コニカミノルタ株式会社、株式会社データフォーシーズ、株式会社ネットラーニング、株式会社野村総合研究所、情報・システム研究機構国立情報学研究所、津田塾大学
(連携機関)
一般社団法人首都圏産業活性化協会、一般社団法人スーパー連携大学院コンソーシアム、一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会、調布市商工会、 日本アイ・ビー・エム株式会社、ソニー株式会社、ソフトバンク株式会社、株式会社日立製作所、株式会社富士通研究所、富士ゼロックス株式会社、株式会社SIGNATE、ソニー損害保険株式会社、株式会社ナイトレイ、KDDI株式会社、パーソルキャリア株式会社、株式会社GA technologies、東京都立産業技術研究センター、情報・システム研究機構統計数理研究所、東京農工大学、筑波大学、青山学院大学
A
データ関連人材育成関西地区コンソーシアム 大阪大学 (参画機関)
神戸大学、滋賀大学、和歌山大学、奈良先端科学技術大学院大学、大阪府立大学、大阪市立大学
(連携機関)
京都大学、国立情報学研究所、統計数理研究所、産業技術総合研究所、理化学研究所革新知能統合研究センター、中外製薬株式会社、株式会社イトーキ、ダイキン工業株式会社、株式会社オプト、株式会社サイバーリンクス、西日本旅客鉄道株式会社、株式会社リクルートホールディングス、株式会社アイディーズ、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、第一生命ホールディングス株式会社、株式会社インテリジェンス
A
高度データ関連人材育成プログラム 早稲田大学 (参画機関)
お茶の水女子大学、東京理科大学、山形大学、東京女子医科大学、奈良県立医科大学、日本女子大学、理化学研究所、産業技術総合研究所、公益社団法人経済同友会、一般社団法人新経済連盟、一般社団法人日本IT団体連盟、一般社団法人ITキャリア推進協会、ソフトバンク株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社、株式会社みずほ銀行、野村證券株式会社、オルトブリッジ・テクノロジー株式会社、株式会社bitFlyer、株式会社ブレインパッド、LINE株式会社、株式会社エマージングテクノロジーズ、株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ、株式会社アイデミー、株式会社電通国際情報サービス、ボン大学(ドイツ) 、カトリック大学校(韓国)
(連携機関)
一般社団法人データサイエンティスト協会、株式会社日立製作所、日本電信電話株式会社、ヤフー株式会社、株式会社三井住友フィナンシャルグループ、株式会社大和証券グループ本社、株式会社オプトホールディング、Institution for a Global Society株式会社、テルアビブ大学(イスラエル)、OECD Nuclear Energy Agency (フランス)、国立テキストマイニングセンター (英国) 、マンチェスター大学 (英国)
A

 ※1 令和元年5月24日現在

委員名簿

令和3年度データ関連人材育成プログラム委員会委員名簿

関連リンク(文部科学省のサイト)

・データ関連人材育成プログラム 評価結果