ＪＳＴ（理事長 北澤 宏一）は、理科教育支援センター（センター長 有馬 朗人）にて、小学校理科教育の適切な支援策を探るため、平成２３年１月から２月にかけて、全国の公立小学校約１０００校で学級担任として理科を教えている約２２００名の教員と約２４０００名の６年生の児童を対象に、アンケートによる全国調査を実施しました。
小学校の理科教育において、理科の指導に対する教員の苦手意識や観察・実験の準備・片付の時間不足、教員の研修時間が確保できないなどの問題が指摘されています※１。そこで、（１）理科支援員※２を配置して、学級担任として理科を教える小学校教員を人的に支援している学校と、（２）学級担任ではなく理科専科の教員が理科を教えている学校、および（３）理科支援員も理科専科も活用していない学校を調査対象とし、教員の理科指導力や児童の理科学習の状況を比較しました。
その結果、例えば理科授業で使用する実験機器の指導（気体検知器の使い方）の自信について肯定的に回答した教員の割合は、『理科支援員』を活用していない教員より、活用している教員の方が高く、１年間活用した教員では７５％、２年間活用した教員では８１％、３年間活用した教員では８４％でした。一方で、理科専科教員がいる、または理科を支援しない低学年を担当するなど、『理科を指導しなかった年度がある教員』では３５～４１％でした。
このほかにも、本調査では教員の大学院の修了の有無および専攻の違いと、教員の理科指導の自信との関連についても調べました。
以下に調査の目的と集計概要を記します。また、集計結果（抜粋）は別紙２をご覧ください。集計結果は、下記のアドレスからダウンロードできます。
集計結果ダウンロードＵＲＬ：https://www.jst.go.jp/cpse/risushien/elementary/cpse_report_015A.pdf
