・課題が新規性・独創性に優れ、革新的内容であること。

・成果として得られる技術水準が既存技術より高いこと。

・経済性の格段の向上、新機能の付加に大きく貢献しうること。

・目標・計画が具体的かつ明確であり、かつ実現性が高いこと。

・克服すべき諸課題が明確化されており、その解決方法が妥当であること。

・実用化（事業化）に向けた具体的な計画を有し、実用化（事業化）の可能性が高いこと。

・研究に必要な経費・機器が妥当であること。

・我が国の直面する課題（社会的ニーズ）を満たす内容であること。

・新産業創出への発展の手がかりが期待されること。

・実用化（事業化）による豊かな国民生活の実現への効果が認められること。

・実用化（事業化）による経済波及効果が認められること。

・実用化（事業化）した技術が、継続的に受け入れられる市場環境があり、かつ市場参入が容易であり、そのタイミングが適切であること。

・実用化（事業化）による市場創出効果が大きく、長期に渡る市場競争力の優位性の維持が可能であること。

・実用化（事業化）に必要な資源・販売ルートの確保の見通しがあること。

・実用化（事業化）に障害となる知的財産権の問題がないこと。

・研究を推進するために効果的な実施体制であること。

・課題に関連する技術開発経験を有すること。

・研究協力者との緊密な連携が図られること。