新方式の超音波骨密度計測システムの開発に成功

　ＪＳＴ（理事長　沖村憲樹）は、独創的シーズ展開事業 委託開発の開発課題「超音波二波計測による骨強度計測システム」の開発結果を、このほど成功と認定しました。本開発課題は、同志社大学名誉教授大谷　隆彦氏らの研究成果を基に、平成１３年３月から平成１７年１０月にかけて応用電機株式会社（代表取締役　茶屋誠一、本社 京都府城陽市、資本金 5,000万円、電話：0774-55-1101）に委託して、企業化開発（開発費310百万円）を進めていたものです。
　国内では、人口の高齢化を反映して骨粗しょう症患者が急増しており、早期診断の普及・向上が望まれています。現在、骨粗しょう症の診断にはＸ線方式及び超音波方式の骨密度計測装置が使用されています。Ｘ線方式は骨密度の精密計測ができますが、骨強度（弾性定数）の情報が得られない弱点があり、放射線被曝の心配があります。超音波方式は簡便・安全ですが、測定される音速や減衰率と骨密度との相関理由を裏付ける理論的研究が不十分で、医療分野で信頼度が低い欠点がありました。このため、データの信頼性が高い超音波方式の骨密度診断装置の開発が求められていました。
　本新技術は、超音波送受信プローブを測定部位に合わせて、適切な箇所に設定すれば、人体を通過する超音波は、骨粗しょう症に関係する海綿骨の骨質を表す高速波と、骨髄特性を表す低速波の二波に分離できることを利用して、高速波と低速波を区別し、計測・演算処理して、骨弾性定数や骨密度を取得するシステムを開発したものです。本計測シスムは移動型で、手首近くの撓骨部^＊１）を一対のプローブで挟み、機械的走査を行い、2次元画像情報から、計測可能箇所を自動選択して、信頼性の高い計測を行うものです。
　本計測シテムは臨床試験において、安全性と、末梢骨用Ｘ線ＣＴ方式の骨密度計測装置に匹敵する有用性が確認されました。今後、薬事法に基づく承認を受けて、２年以内の販売を目指します。