幹事機関 | 研究領域 | 共創コンソーシアム | 領域統括 | 参画機関 | 研究領域概要 | 貢献しうる 持続可能な 開発目標 (SDGs)※) |
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山形大学 | マテリアル×プロセスイノベーションによる革新的ソフト3D界面の創製とやわらかものづくり革命への展開 | やわらかものづくり革命共創コンソーシアム | 古川 英光 山形大学 理工学研究科 教授 |
民間企業:株式会社LIGHTz、ナノダックス株式会社、株式会社愛和ライト、ダイキン工業株式会社、セイコーインスツル株式会社、信越化学工業株式会社、ウシオケミックス株式会社、東洋アルミニウム株式会社 | ソフト3D界面とは、ソフト材料(樹脂・有機半導体・インクなど)同士やソフト材料と他の材料(セラミック・金属など)が、でこぼこ・球面・曲面などの3次元状界面で接する状態を表し、やわらかさ・柔軟性・変形性を維持し、なおかつ、接着・導電・絶縁・光電変換・ガスバリアなどの機能性を併せ持つ。これら2つの相反する機能を高度に融合させたソフト3D界面のマテリアル創製と次世代のプロセス革新を究める学問的挑戦を産学共同のコンソーシアムで行う。これにより個別ニーズに対応した少量多品種のデバイス化や製品化が身近にできる「コンビニエンス・ファクトリー」を構築し、その先のやわらかものづくり革命へ展開させる。 | |
学校法人 慶應義塾 |
人々を軸にあらゆる情報をオープンに活用する基盤「PeOPLe」によるライフイノベーションの創出 | PeOPLe共創・活用コンソーシアム | 宮田 裕章 慶應義塾大学 医学部医療政策・管理学教室 教授 |
大学等:東京大学、国立国際医療研究センター、理化学研究所 民間企業:コニカミノルタ株式会社、株式会社MICIN、富士フイルム株式会社、株式会社KDDI総合研究所 |
本プロジェクトは慶應オープンイノベーション構想の次世代ICTの知的基盤形成の課題に連携する情報プラットフォーム共創・活用プロジェクトである。本プロジェクトでは、本人を中心とした情報プラットフォーム「PeOPLe」の共創・活用によるデータ駆動型のアプローチで、2023年までに、プレシジョンヘルスケアなど、個人・患者本位の新しい健康・医療・介護システムを構築するための次世代ヘルスケアサービスの開発を目指す。ここでは、個人に紐づく多様な情報が個人同意のもと安全に保管され、かつ多様なステークホルダーによる利活用が可能となり、ライフイノベーションを牽引していく。「PeOPLe」の共創・活用には、情報を作り・基盤上でつなげ・本人を中心とした社会へと開く工程が必要であることから、本プロジェクトでは、技術的課題の解決とともに、活用のための社会的合意形成の推進を目標とする。 | |
名古屋大学 | 地域資源活用型エネルギーエコシステムを構築するための基盤技術の創出 | 物質・エネルギーリノベーション共創コンソーシアム | 北 英紀 名古屋大学 大学院工学研究科 教授 |
大学等:信州大学、大阪市立大学、芝浦工業大学、東京理科大学 民間企業:石福金属興業株式会社、いすゞ自動車株式会社、株式会社オーク製作所、旭東ダイカスト株式会社、東レエンジニアリング株式会社、トヨタ自動車株式会社、ナノアース、株式会社放電精密加工研究所、株式会社名城ナノカーボン |
豊かな未来社会の構築には、地域の生活に安心と活力を生み出すエネルギー・物質の好循環システムの確立が不可欠である。地域を形成するステークホルダーが持つ地域資源(人・社会・環境エネルギー)を有機的に結合して、各々の地域に適した、物質とエネルギー間の変換、蓄積、輸送を最小限のロスで実現する技術の開発と地域社会への協調的実装を図り、地域イノベーションを創出する。本共創コンソーシアムでは、実現の中核となる高効率な物質・エネルギー利用・再利用技術の基盤研究と、リベラルアーツの視点を併せ持つ次世代リーダーの育成を同時・横断的に行う産学官金連携教育研究オープンプラットフォームを構築する。 | |
京都大学 | 超スマート社会実現のカギを握る革新的半導体技術を基盤としたエネルギーイノベーションの創出 | 超スマートエネルギー社会基盤技術共創コンソーシアム | 木本 恒暢 京都大学 大学院工学研究科 教授 |
大学等:大阪大学、信州大学、奈良先端科学技術大学院大学、富山県立大学、京都市産業技術研究所 民間企業:日本電産株式会社、ローム株式会社、スミダ電機株式会社、株式会社日立製作所、日立金属株式会社、住友電気工業株式会社、ニチコン株式会社、株式会社エネルギー・オプティマイザー |
「Society5.0」およびその先に到来する極限的な省エネ・低環境負荷・安全かつ高機能社会(「超スマート社会」)の実現に向けて、京都大学発祥といえる革新的半導体技術を中心として、材料・デバイス・回路・システム応用、さらには社会実装までをカバーする非競争的研究課題に対して、組織的な産学連携体制を構築し取り組む「超スマートエネルギー社会基盤技術共創コンソーシアム」を構築する。そこでは、イノベーション創発のカギを握る学理研究と普遍性のある高度技術の融合を推進するとともに、「Society5.0」へと向かう大変革時代を技術力と創造力で生き抜く次世代研究者の育成を図る。 |
※)SDGsは、平成27年9月の国連総会において採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の中核となる「人間、地球および繁栄のためのより包括的で新たな世界共通の行動目標」です。 http://www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/sustainable_development/2030agenda/
JSTは日本におけるSDGsの活動に積極的に貢献していきます。https://www.jst.go.jp/sdgs/index.html