| 幹事機関 | 研究領域 | 共創コンソーシアム | 領域統括 | 参画機関 | 研究領域概要 | 貢献しうる持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）※） |
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| 千葉大学 | ゼロ次予防戦略によるＷｅｌｌ Ａｃｔｉｖｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｔｙのデザイン・評価技術の創出と社会実装 | ゼロ次予防戦略に基づくＷｅｌｌ Ａｃｔｉｖｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｔｙ共創コンソーシアム | 森 千里 |
●民間企業：株式会社竹中工務店、積水ハウス株式会社、株式会社富士通ゼネラル研究所、リソル生命の森株式会社、イオン株式会社、日本電気株式会社 | 本プロジェクトは、社会環境の整備により疾病を予防するゼロ次予防戦略に基づき、暮らしているだけで健康・活動的になる「Ｗｅｌｌ Ａｃｔｉｖｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｔｙ（ＷＡＣｏ）」を創出するものである。産学共創コンソーシアムにおいて「エビデンスベースドな空間デザイン・設計手法」「地域・空間連動型ウェルネスプログラム」「地域環境・デザインの評価シミュレータ」からなるキーテクノロジーを確立、相互に活用し社会実装することで達成する。プロジェクトの成果は、開発された革新的な基盤技術によってデザイン・建設される「ＷＡＣｏ」と、「ＷＡＣｏ」に連なる新たな基幹産業の創出、これら一連の社会実装を担うイノベーション人材の育成拠点である。 |  |
| 東京大学 | 低ＣＯ２と低環境負荷を実現する微細藻バイオリファイナリーの創出 | 機能性バイオ共創コンソーシアム | 三谷 啓志 | ●大学等：中央大学、産業技術総合研究所、筑波大学、お茶の水女子大学、国立環境研究所 ●民間企業：株式会社ユーグレナ、株式会社デンソー、理研食品株式会社、株式会社ＡＤＥＫＡ、株式会社アルガルバイオ、パナソニック株式会社 |
パリ協定の「２０３０年度ＧＨＧ排出量を２０１３年度比２６％削減」は待ったなしである。そのためＣＯ２削減効果の大きい微細藻バイオマスを原料としたバイオ燃料の実用化に期待がかかっているが、高い製造コストが障壁となっている。一方、微細藻類には酸化防止剤、天然染料、多価不飽和脂肪酸などの有用物質が含まれており、化粧品、栄養補助食品、飼料などとしてすでに利用されている。このことから、３，０００株のライブラリーから選抜した微細藻類を原料とした有用物質生産とバイオ燃料生産を実現し、それらを統合したバイオリファイナリー・プロセスを創出することにより、バイオ燃料の製造コストを削減し、バイオ燃料の早期実用化を図る。 |   |
| 東京農工大学 | 光融合科学から創生する「命をつなぐ早期診断・予防技術」研究イニシアティブ | 命をつなぐ技術コンソーシアム | 三沢 和彦 | ●大学等：一橋大学イノベーション研究センター ●民間企業：株式会社マルコム、神栄テクノロジー株式会社、三菱ガス化学株式会社、ＮａｐａＪｅｎ Ｐｈａｒｍａ株式会社、株式会社テヌート、ワイヤード株式会社 |
光融合科学から創生する「命をつなぐ早期診断・予防技術」を、国際標準化して世界に展開する。これによりＱＯＬ向上に貢献し、新たな市場を創出する。高齢化社会を迎えるにあたり、健康および医療サービスへのニーズが増加している状況を背景に、実際の早期診断や予防に直結する、生命科学分野と獣医学分野の研究領域を５つのキーテクノロジーとして設定。既存の産業分野で共同研究を行い、並行して、新たな学術的挑戦として、物理学のカテゴリーの中でも異分野との親和性が極めて高い光科学により、これら生命科学分野と獣医学分野を基盤的かつ横断的に融合させ、領域横断的な融合分野を総合しシステム化することで産業構造に大きな変革をもたらす。 |  |
| 豊橋技術科学大学 | 物理・化学情報をミクロンレベルで可視化するマルチモーダルセンシング技術の創出 | マルチモーダルセンシング共創コンソーシアム | 澤田 和明 | ●大学等：国立研究開発法人 国立長寿医療研究センター ●民間企業：株式会社アロマビット、ＮＴＮ株式会社、東邦化成株式会社、東朋テクノロジー株式会社、一般社団法人 豊橋センサ協議会、浜松ホトニクス株式会社 |
豊橋技術科学大学が世界で初めて開発した「イオンイメージセンサー」の技術をベースとして、さまざまな物理現象や化学現象をリアルタイムで可視化する革新的な「マルチモーダルセンサー」の実現を目指す。そのためには、①ミクロンレベルの分解能を可能とするマイクロチップ設計製造技術、②複数の物理・化学現象を同時に観測するマルチモーダルセンシング技術、③さまざまな事象の変化をリアルタイムに検出する技術が必要である。これらの要素技術を民間企業とのコンソーシアムにより創出し、ＩｏＴ、ＡＩ時代を支える“データ”の価値を飛躍的に高めるセンサーの実現と、医療・バイオ・化学分野などの高度情報化に向けた基幹産業の創出につなげる。 |  |
※）ＳＤＧｓは、平成２７年９月の国連総会において採択された「持続可能な開発のための２０３０アジェンダ」の中核となる「人間、地球および繁栄のためのより包括的で新たな世界共通の行動目標」です。 http://www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/sustainable_development/2030agenda/
JSTは日本におけるSDGsの活動に積極的に貢献していきます。https://www.jst.go.jp/sdgs/index.html