平成26年6月17日
独立行政法人科学技術振興機構
日本・アジア青少年サイエンス交流事業推進室
(1)全体的に水準の高いものが多く、その中で特に優れたものを採択することとなった。
(2)今後の大学や企業のグローバル化に結びつけていこうという取り組みのものが多くみられた。
(1)交流計画の分野としては、比較的に、工学系、医歯学・薬学系、農学・水産学系が多く、理学系は少なかった。
(2)交流計画の目的としては、将来の留学生の受入れの拡大、アジアの大学と日本の大学での間での協力協定(MOU)に基づく活動の活性化などを目指したものが多かった。
(3)交流計画のコースとしては、Bコースの「共同研究コース」が内容的には共同研究というよりやや研修に近いものが多かったため、今後の制度設計への反映を検討する。
(4)交流計画の経費としては、自己資金を投入、大学の尞などの活用がみられ、申請者ができるだけ経費節減に努めているものが多くみられた。
(5)交流計画で招へいするアジアの青少年については、受入れ側が送出し側と連携をとり、優秀な青少年が選抜される仕組みを考えたものが多かった。
以上