研究領域の基本情報

異分野融合による新型コロナウイルスをはじめとした感染症との共生に資する技術基盤の創生[コロナ基盤]

研究総括

岩本 愛吉日本医療研究開発機構 研究開発統括推進室 室長

戦略目標

ゲノムスケールのDNA合成及びその機能発現技術の確立と物質生産や医療の技術シーズの創出

細胞外微粒子により惹起される生体応答の機序解明と制御

実験とデータ科学等の融合による革新的材料開発手法の構築

ネットワークにつながれた環境全体とのインタラクションの高度化

材料研究をはじめとする最先端研究における計測技術と高度情報処理の融合

急速に高度化・複雑化が進む人工知能基盤技術を用いて多種膨大な情報の利活用を可能とする統合化技術の創出

(リンク先は国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)となります。)

領域の概要

 本研究領域は幅広い分野の研究者の結集と融合により、新型コロナウイルスの感染拡大に対応する新たな戦略や、それに繋がる革新的な技術シーズの早期創出を目指します。
 2019年12月ごろ中国湖北省武漢市を中心に発生したとされる新型コロナウイルス感染症は、2020年3月11日には世界保健機関からパンデミックが宣言され、人々の日常や社会・経済活動に多大な影響を与えています。感染の再拡大等への懸念から社会・経済活動の長期の停滞を余儀なくされる中で、感染症危機に対して強靭な社会への構造的な変革と、それを支える科学技術イノベーションが早急に求められています。
 そこで本領域では、新型コロナウイルスを含む新興・再興感染症による社会・経済活動のダメージを最小限にくいとめるとともに、ウィズコロナ・ポストコロナにおける強靭な社会を創るため、あらゆる科学技術を総動員して、新型コロナウイルスをはじめとする新興・再興感染症との共生に資する技術基盤の早期構築を目指します。

領域アドバイザー

アドバイザーを表示する

今後、数名のアドバイザーを追加公表予定です。

浅井 潔 東京大学 新領域創成科学研究科 教授・副研究科長
河野 茂 長崎大学 学長
小柳 義夫 京都大学 ウイルス・再生医科学研究所 教授・所長
斉藤 史郎 (株)東芝 特別嘱託
齋藤 正男 東北大学 名誉教授
鈴木 康裕 厚生労働省 大臣官房 顧問
立川 愛 国立感染症研究所 エイズ研究センター 室長
徳永 勝士 国立国際医療研究センター ゲノム医科学プロジェクト(戸山) プロジェクト長
夏目 徹 産業技術総合研究所 細胞分子工学研究部門 首席研究員
西村 俊彦 スタンフォード大学 創薬・機器開発研究所 ディレクター
藤巻 真 産業技術総合研究所 センシングシステム研究センター 副研究センター長
前田 秀雄 東京都北区保健所 所長

本年度の募集スケジュール

応募締め切り 10月27日(火) 正午※厳守
書類選考会 12月4日(金)-5日(土)
書類選考通過者への連絡期限 12月12日(土)
面接選考会(※)
※ 具体的な面接日時についてはJSTから指定させていただきます。あらかじめご了承ください。
12月17日(木)-18日(金)、20日(日)
研究開始 2021年2月以降

研究領域の募集方針

応募方法

下記の様式をダウンロードし、e-Rad(府省共通研究開発システム)より応募を行ってください。詳細な応募方法については募集要項をご参照ください。※指定と異なる様式を用いた場合、研究提案が不受理となる可能性があります。

注意事項

研究提案者は、研究倫理教育に関するプログラムを修了していることが応募要件となります。修了していることが確認できない場合は、応募要件不備とみなしますのでご注意ください。主たる共同研究者については、申請時の受講・修了は必須とはしません。

参考資料

研究契約が締結できない場合、もしくは当該研究機関での研究が適切に実施されないと判断される場合には、当該研究機関における提案研究の実施はできません。
特に海外研究機関で研究を実施する場合には、契約書の内容に問題がないか海外研究機関の契約担当部局の責任者に事前に確認を行ってください。

面接選考対象者の方には、書類選考通過の連絡後、面接選考までに補足説明資料にご記入・ご提出をいただきます。予算計画の詳細、契約締結に関する事実確認等重要な項目を含んでおりますので、あらかじめご確認いただくことを推奨いたします。
面接時補足説明資料の標準様式を上記に示しますが、提案先研究領域によってはさらなる記入事項がある場合がございます。資料の記入にあたっての注意点や提出先・締切は、書類選考通過の連絡時にJSTから指示いたしますので、ご対応の程よろしくお願いいたします。

海外研究機関を含む研究チーム構成を希望される場合には、主に契約上の観点から、当該海外研究機関が要件を満たしていることを確認するため、「契約締結に関する事前確認様式」の提出が必要となります (研究契約の要件に海外研究機関の同意が得られない場合は、研究契約の締結およびその機関での研究実施はできません)。 「面接時補足説明資料」提出時点で事前確認様式の内容について「承諾」が得られていない場合は、面接選考会当日、あるいは採択候補となった時点において、研究実施場所の変更を含む研究計画の変更等を求めることがあります。