研究領域の基本情報

領域名

電子やイオン等の能動的制御と反応

研究総括

関根 泰早稲田大学 理工学術院 教授

戦略目標

持続可能な社会の実現に資する新たな生産プロセス構築のための革新的反応技術の創出

領域の概要

本研究領域では、電気や光などを用いて電子やイオンの能動的な制御を狙い、革新的な化学反応技術を創出することを目的とします。これによって、従来にない物質生産プロセスを実現させ、既存技術における反応制御の難しさ、収率や選択性の低さ、高い反応温度、平衡制約などから脱却できる新たな化学反応の体系を確立することを狙います。
詳細は研究領域HPをご覧ください。

領域アドバイザー

アドバイザーを表示する
雨澤 浩史 東北大学 多元物質科学研究所 教授
五十嵐 達也 富士フイルム株式会社 R&D統括本部有機合成化学研究所 研究マネージャー
佐藤 康司 JXTGエネルギー株式会社 中央技術研究所 グループマネージャー
佐藤 縁 産業技術総合研究所 省エネルギー研究部門 研究グループリーダー
里川 重夫 成蹊大学 理工学部 教授
杉本 渉 信州大学 環境・エネルギー材料科学研究所/繊維学部 教授
堂坂 健児 本田技研工業株式会社 日本本部 地域事業企画部 環境推進課 課長
中井 浩巳 早稲田大学 理工学術院 教授
中林 亮 旭化成株式会社 研究開発本部 基盤技術研究所 所長
濱川 聡 産業技術総合研究所 材料・化学領域 研究戦略部 部長
山下 弘巳 大阪大学 大学院工学研究科 教授
吉田 潤一 鈴鹿工業高等専門学校 校長/京都大学 名誉教授
吉田 朋子 大阪市立大学 複合先端研究機構 教授
和田 雄二 東京工業大学 物質理工学院 教授/学院長

本年度の募集スケジュール

募集説明会 4月20日(土)
応募締め切り 5月28日(火)正午 ※厳守
書類選考会 7月10日(水)
書類選考通過者への連絡期限 7月17日(水)
面接選考会 7月31日(水)-8月1日(木)

研究領域の募集方針

下記より、研究総括の本年度の募集方針や、過年度の採択情報・募集方針などの資料をご覧いただけます。

【関連資料】

【2019年度募集説明会の開催について】

日時:4月20日(土)10:00~12:00
場所:科学技術振興機構(JST)東京本部別館1階ホール(東京都千代田区五番町7 K's五番町)
   ※開始時間情報を修正しました(4/10)。
   ※CREST「反応制御」と合同開催です。

募集説明会のスケジュールはこちらからダウンロード可能です。

【参考】

2019年度募集説明会動画

応募方法

下記の様式をダウンロードし、e-Rad(府省共通研究開発システム)より応募を行ってください。詳細な応募方法については募集要項をご参照ください。※指定と異なる様式を用いた場合、研究提案が不受理となる可能性があります。

注意事項

研究提案者は、研究倫理教育に関するプログラムを修了していることが応募要件となります。修了していることが確認できない場合は、応募要件不備とみなしますのでご注意ください。CRESTの場合、主たる共同研究者については、申請時の受講・修了は必須とはしません。

研究提案者と研究総括との利害関係について

下記問い合わせ様式に必要事項をご記入の上、下記のメールアドレス宛てにお送りください。利害関係の該当項目について詳細は募集要項の第5章「CREST・さきがけ・ACT-X 共通事項」をご参照ください。

  • 問い合わせ様式 [word]
    E-mailアドレス: rp-info[at]jst.go.jp ※[at]を@に置き換えてください。
    件名:【利害確認】【(CREST/さきがけ/ACT-Xより1つ選択)提案先研究総括氏名】ご所属・氏名

参考資料

研究契約が締結できない場合、もしくは当該研究機関での研究が適切に実施されないと判断される場合には、当該研究機関における提案研究の実施はできません。
特に海外研究機関で研究を実施する場合には、契約書の内容に問題がないか海外研究機関の契約担当部局の責任者に事前に確認を行ってください。

面接選考対象者の方には、書類選考通過の連絡後、面接選考までに補足説明資料にご記入・ご提出をいただきます。予算計画の詳細、契約締結に関する事実確認等重要な項目を含んでおりますので、あらかじめご確認いただくことを推奨いたします。
面接時補足説明資料の標準様式を上記に示しますが、提案先研究領域によってはさらなる記入事項がある場合がございます。資料の記入にあたっての注意点や提出先・締切は、書類選考通過の連絡時にJSTから指示いたしますので、ご対応の程よろしくお願いいたします。

CRESTにおいて海外研究機関を含む研究チーム構成を希望される場合、さきがけにおいて海外研究機関で研究を実施する場合には、主に契約上の観点から、当該海外研究機関が要件を満たしていることを確認するため、「契約締結に関する事前確認様式」の提出が必要となります (研究契約の要件に海外研究機関の同意が得られない場合は、研究契約の締結およびその機関での研究実施はできません)。「面接時補足説明資料」提出時点で事前確認様式の内容について「承諾」が得られていない場合は、面接選考会当日、あるいは採択候補となった時点において、研究実施場所の変更を含む研究計画の変更等を求めることがあります。