新たな生産プロセス構築のための電子やイオン等の能動的制御による革新的反応技術の創出[革新的反応]

研究領域の基本情報

領域名

新たな生産プロセス構築のための電子やイオン等の能動的制御による革新的反応技術の創出

研究総括

吉田 潤一鈴鹿工業高等専門学校 校長/京都大学 名誉教授

戦略目標

持続可能な社会の実現に資する新たな生産プロセス構築のための革新的反応技術の創出

領域の概要

本研究領域は、電気や光等の古典的な熱エネルギー以外のエネルギーを積極的に利用した革新的反応技術を創出することを目的とします。すなわち、電気化学、光化学、触媒化学、合成化学、材料科学、理論・計算、計測等に立脚して化学反応場における電子やイオンの能動的高度制御を探求し、物質合成・生産に資する革新的反応技術を創出します。
詳細は研究領域HPをご覧ください。

領域アドバイザー

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安藤 香織 岐阜大学 工学部 教授
江口 久雄 東ソー株式会社 執行役員
川田 達也 東北大学 大学院環境科学研究科 教授
近藤 寛 慶應義塾大学 理工学部 教授
関根 泰 早稲田大学 理工学術院 教授
滝澤 博胤 東北大学 理事・副学長(教育・学生支援担当)
堂免 一成 東京大学 特別教授/信州大学 環境・エネルギー材料科学研究所 特別特任教授
西田 まゆみ 北海道大学 触媒科学研究所 教授
西原 寛 東京大学 大学院理学系研究科 教授
長谷川 龍一 三菱ケミカル株式会社 横浜研究所 無機材料研究室 室長
山川 一義 富士フィルム株式会社 ファインケミカル事業部/R&D統括本部 シニアアドバイザー
四橋 聡史 パナソニック株式会社 テクノロジーイノベーション本部 主幹研究員
柳 日馨 大阪府立大学 研究推進機構 特認教授

本年度の募集スケジュール

募集説明会 4月20日(土)
応募締め切り 6月4日(火)正午 ※厳守
書類選考会 7月12日(金)
書類選考通過者への連絡期限 7月19日(金)
面接選考会 7月28日(日)

研究領域の募集方針

下記より、研究総括の本年度の募集方針や、過年度の採択情報・募集方針などの資料をご覧いただけます。

【関連資料】

【2019年度募集説明会の開催について】

日時:4月20日(土)10:00~12:00
場所:科学技術振興機構(JST)東京本部別館1階ホール(東京都千代田区五番町7 K's五番町)
   ※開始時間情報を修正しました(4/10)。
   ※さきがけ「反応制御」と合同開催です。

募集説明会のスケジュールはこちらからダウンロード可能です。

【参考】

2019年度募集説明会動画

応募方法

下記の様式をダウンロードし、e-Rad(府省共通研究開発システム)より応募を行ってください。詳細な応募方法については募集要項をご参照ください。※指定と異なる様式を用いた場合、研究提案が不受理となる可能性があります。

注意事項

研究提案者は、研究倫理教育に関するプログラムを修了していることが応募要件となります。修了していることが確認できない場合は、応募要件不備とみなしますのでご注意ください。CRESTの場合、主たる共同研究者については、申請時の受講・修了は必須とはしません。

研究提案者と研究総括との利害関係について

下記問い合わせ様式に必要事項をご記入の上、下記のメールアドレス宛てにお送りください。利害関係の該当項目について詳細は募集要項の第5章「CREST・さきがけ・ACT-X 共通事項」をご参照ください。

  • 問い合わせ様式 [word]
    E-mailアドレス: rp-info[at]jst.go.jp ※[at]を@に置き換えてください。
    件名:【利害確認】【(CREST/さきがけ/ACT-Xより1つ選択)提案先研究総括氏名】ご所属・氏名

参考資料

研究契約が締結できない場合、もしくは当該研究機関での研究が適切に実施されないと判断される場合には、当該研究機関における提案研究の実施はできません。
特に海外研究機関で研究を実施する場合には、契約書の内容に問題がないか海外研究機関の契約担当部局の責任者に事前に確認を行ってください。

面接選考対象者の方には、書類選考通過の連絡後、面接選考までに補足説明資料にご記入・ご提出をいただきます。予算計画の詳細、契約締結に関する事実確認等重要な項目を含んでおりますので、あらかじめご確認いただくことを推奨いたします。
面接時補足説明資料の標準様式を上記に示しますが、提案先研究領域によってはさらなる記入事項がある場合がございます。資料の記入にあたっての注意点や提出先・締切は、書類選考通過の連絡時にJSTから指示いたしますので、ご対応の程よろしくお願いいたします。

CRESTにおいて海外研究機関を含む研究チーム構成を希望される場合、さきがけにおいて海外研究機関で研究を実施する場合には、主に契約上の観点から、当該海外研究機関が要件を満たしていることを確認するため、「契約締結に関する事前確認様式」の提出が必要となります (研究契約の要件に海外研究機関の同意が得られない場合は、研究契約の締結およびその機関での研究実施はできません)。 「面接時補足説明資料」提出時点で事前確認様式の内容について「承諾」が得られていない場合は、面接選考会当日、あるいは採択候補となった時点において、研究実施場所の変更を含む研究計画の変更等を求めることがあります。