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別紙

国際科学技術協力基盤整備事業
「日台研究交流」平成25年度新規課題 一覧

課題名 日本側
研究代表者
所属・役職 課題概要
台湾側
研究代表者
外部電源を不要とする人工視覚用網膜下デバイスに関する研究

太田 淳

奈良先端科学技術大学院大学
物質創成科学研究科
教授

本研究は、外部電源供給を不要とする網膜下埋植方式による人工網膜チップを実現する事を目的とする。チップは256画素を有し、生体適合性膜でコーティングされ刺激電極が形成されている。またヘッドマウント画像取得、表示、投影システムも開発する。

具体的には、日本側は台湾側が試作したチップ上に高い電荷注入効率を有するIrOx電極を3次元形状で形成する技術を開発し、その技術を元にチップ上に電極を形成し,有効性をin vitro実験で検証を行う。台湾側は外部電源が不要で自律的に動作する網膜下埋植方式人工網膜チップ及びそのシステムの開発を行い、更に電極形成したチップをブタ眼球へ埋植し、生体内での動作検証を行うとともに,光学系等の開発も行う。

双方の研究チームが相互補完的に取り組むことで、外部電源やカメラなどの体外装着機器が不要となる人工視覚が実現でき、失明患者に高いQOLを提供する事につながることが期待される。

吳 重雨

国立交通大学 電子工程学系
教授

バイオセンサ、バイオ燃料電池、徐放、培地への応用を目指した多重応答性を有する階層秩序性メソ多孔材料

山内 悠輔

物質・材料研究機構
国際ナノアーキテクトニクス研究拠点
MANA独立研究者 兼
早稲田大学 理工学術院
客員准教授

本研究では、@材料の合成、A多機能化、B集積化という3つのステップによりナノポーラス材料を基礎としたデバイスを作製することを目的とする。トップダウンプロセスであるリソグラフィー技術とボトムアッププロセスである自己組織化プロセスを駆使して機能の集積化を図る。

日本側グループは、材料の合成とそれらの機能化を行い、台湾側グループは、材料の集積化を中心に進める。バイオセンシング、バイオ燃料、電池放出制御実験に関しては、双方で取組んでいく。

双方の研究チームが相互補完的に取り組むことで、これまでの材料系では不可能であった高機能な新規ナノデバイスの創出が期待できる。

何 國川

国立台湾大学 化学工程学系
教授

ブレイン・マシン・インターフェースを用いたバイオフィードバックリハビリテーションロボットシステムの開発

藤江 正克

早稲田大学 理工学術院
教授

本研究はリハビリロボット技術とブレイン・マシン・インターフェース(BMI)技術を融合させることにより、運動イメージを用いたバイオフィードバックリハビリロボットシステムを開発することで、脳卒中片麻痺患者のリハビリ効果を向上させることが目的である。

具体的には、日本側は片麻痺患者に適用するリハビリロボットの改良を行い、相手側は運動イメージBMIを用いて、片麻痺患者の歩行訓練情報の解析を行う。

双方の研究チームが相互補完的に取り組むことで、リハビリロボット技術とBMI技術を交流することにより、運動イメージBMIを用いたバイオフィードバックリハビリロボットシステムを開発し、短期間のリハビリにより、運動機能の回復や日常生活の自立および社会回復につながることが期待される。

劉 益宏

中原大学 機械工程学系
准教授