＜展示タイトル＞
イノベーション in Aerospace

＜事業紹介＞
2015年1月に新たな宇宙基本計画が策定され、宇宙安全保障の確保、民間分野における宇宙利用の推進、宇宙産業及び科学技術の基盤の維持・強化が宇宙政策の目標として示されました。これに基づきJAXAでは、研究開発力のさらなる強化に加えて、さまざまな異なる分野の知見を取り入れ、日本全体としての研究開発成果の最大化を目指しています。皆さまと協力して、宇宙航空を通じたイノベーション創出を実現したいと考えております。多くの方々のご来場をお待ちしております。

＜展示概要＞
JAXA革新的衛星技術実証プログラム紹介

• 「革新的衛星技術実証プログラム」は、民間企業や大学、研究機関等の開発した機器や部品、超小型衛星、キューブサットをJAXAのイプシロンロケットで打ち上げ、宇宙実証の機会を提供するものです。「宇宙は初めて」という方も応募可能なプログラム。ぜひブースにお越しください。

産学官連携により進める航空技術開発

• 滑走路の雪氷をリアルタイムで計測するセンサ技術/試作品、航空機を気象から守るための研究プログラムWEATHER-Eyeの紹介
• 航空機の燃費性能を劇的に向上する電動化技術/航空機電動化（ECLAIR）コンソーシアムの紹介

●お問い合わせ先
国立研究開発法人 宇宙航空研究開発機構（JAXA）
E-Mail:AEROSPACEBIZml.jaxa.jp
http://aerospacebiz.jaxa.jp/contact/

＜展示タイトル＞
量子科学技術による「調和ある多様性の創造」

＜事業紹介＞
国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（QST）は、平成28年4月1日に発足しました。
QSTは、全国5拠点にある放射線医学、量子ビームや核融合分野の研究開発力を統合し、世界トップクラスの量子科学技術研究開発プラットフォームを構築し、量子科学技術に関する研究開発や、放射線の人体への影響や医学利用、放射線防護や被ばく医療に関する研究開発、ITER協定やBA協定などの国際協定に基づく事業計画を推進します。

＜展示概要＞
未来を拓く量子ビームの「眼」
国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 イノベーションセンター 研究推進課 佐藤　久美

• 「量子ビーム」は、様々なモノに照射することで、肉眼では見えない微小な世界を私たちに見せてくれます。今回は量子ビームがもつ＜観る＞機能にスポットを当て、実用間近な技術から未来社会に向けた技術を紹介します。すでに実証段階にあるレーザー技術を応用したトンネル検査方法と医療用インプラント検査方法を映像と模型を展示します。未来社会に向けては、昨年発見したX線磁気光学効果について磁区構造を観察する技術と結晶の欠陥を利用した量子センサーを紹介する予定です。

●お問い合わせ先
国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構
TEL:043-206-3023　　FAX:043-206-4061　　E-Mail:innov-promqst.go.jp

＜展示タイトル＞
国立研究開発法人情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）について

＜事業紹介＞
情報の電磁的流通及び電波の利用に関する技術の研究及び開発、高度通信・放送研究開発を行う者に対する支援、通信・放送事業分野に属する事業の振興等を総合的に行うことにより、情報の電磁的方式による適正かつ円滑な流通の確保及び増進並びに電波の公平かつ能率的な利用の確保及び増進に資する事業を行っています。

＜展示概要＞

• 国立研究開発法人情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）の概要、およびＮＩＣＴが参画しているＪＳＴの事業一覧をご紹介いたします。

●お問い合わせ先
国立研究開発法人情報通信研究機構 広報部 広報企画室
TEL:042-327-5392　　E-Mail:publicityml.nict.go.jp
http://www.nict.go.jp/contact.html

＜展示タイトル＞
国立研究開発法人海洋研究開発機構

＜事業紹介＞
国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）は、平和と福祉の理念に基づき、海洋に関する基盤的研究開発、学術研究に関する協力等の業務を総合的に行うことにより、海洋科学技術の水準向上を図るとともに、学術研究の発展に資することを目的としています。JAMSTECは、これまで培ってきた様々な研究、技術開発の成果及び保有・運用する船舶等の様々な大型施設等をより一層活用し、海洋科学技術に関連する共創促進の「場」としてのイノベーションハブ機能を創出・強化することを、全所的且つ組織横断的に推進しています。本展示では、JAMSTEC の事業紹介の他、海洋科学技術の最新の取組についてご紹介します。

●お問い合わせ先
国立研究開発法人　海洋研究開発機構　イノベーション・事業推進部　イノベーション推進課
TEL:046-867-9250　　FAX:046-867-9195　　E-Mail:sanrenjamstec.go.jp
http://www.jamstec.go.jp/j/

＜展示タイトル＞
産総研　「技術を社会へ！」

＜事業紹介＞
産総研は、日本の産業を支えるエネルギー・環境技術、生命工学、情報・人間工学、材料・化学、エレクトロニクス・製造技術、地質、計量標準という、多様な分野の研究を行う我が国最大級の公的研究機関です。また、産総研では、「技術を社会へ！」をスローガンに、日本の産業や社会に役立つ技術の創出とその実用化、さらに革新的な技術シーズを事業化に繋げるなどの「橋渡し」に注力しています。共同研究や技術コンサルティング、事業化支援などの様々なステージにおいて、大手企業から中小企業の皆様をサポートいたします。弊所の研究成果・技術シーズを知っていただき、皆様の研究開発や新規事業にお役立てください。

●お問い合わせ先
国立研究開発法人　産業技術総合研究所
TEL:029-861-2000
http://www.aist.go.jp/aist_j/inquiry/index.html

＜展示タイトル＞
国立研究開発法人理化学研究所

＜事業紹介＞
理化学研究所は、日本で唯一の自然科学の総合研究所として、物理学、工学、化学、計算科学、生物学、医科学などに及ぶ広い分野で研究を進めています。当研究所は、1917年（大正6年）に財団法人として創設されました。戦後、株式会社「科学研究所」、特殊法人時代を経て、2003年（平成15年）10月に文部科学省所轄の独立行政法人理化学研究所として再発足し、2015年（平成27年）4月には国立研究開発法人理化学研究所になりました。 理化学研究所は、産業界との良好な協力関係を築きながら、企業ニーズと理研の技術シーズを融合した共同研究提案活動を積極的に進めています。また、様々なバトンゾーン制度を活用しながら産業界との強固な連携を目指しています。さらには、生まれた研究成果の知財化を図り、産業界へ紹介する活動を進めるとともに、ベンチャー育成・支援活動などを通じて、産業連携活動を推進しています。

＜展示概要＞
再生可能エネルギー制御システムと水電解セルの研究開発
理化学研究所 光量子工学研究センター 光量子制御技術開発チーム チームリーダー 和田智之

• 再生可能エネルギー発電は発電量がふらつくため、消費者側の電力要求に応じた発電を行うことができません。この問題を解決するために安価で小規模でも動作する自立可能なエネルギーシステムの実現は必須です。この実証モデルとして試作した2 kW程度の出力を持つシステムの構成や動作と、その構成部材となるアルカリ溶液を使わず高温になる部分もない固体高分子型水電解セルの開発を紹介します。

●お問い合わせ先
理化学研究所 イノベーション事業本部 ライセンス部
TEL:048-467-9729　　FAX:048-467-9962　　E-Mail:t-soudanriken.jp
http://www.riken.jp/contact/

＜展示タイトル＞
国立研究開発法人日本医療研究開発機構

＜事業紹介・展示概要＞
AMEDは、医療分野の研究開発における基礎から実用化までの一貫した研究開発の推進・成果の円滑な実用化及び医療分野の研究開発のための環境の整備を総合的かつ効果的に行うため、医療分野の研究開発及びその環境の整備の実施や助成等を行います。AMEDの研究開発等の支援制度について紹介致します。

●お問い合わせ先
日本医療研究開発機構経営企画部企画・広報グループ
TEL:03-6870-2245　　E-Mail:contactamed.go.jp
http://www.amed.go.jp/contact/

＜展示タイトル＞
キズの有無を検査する　マルチコイル型渦電流探傷センサ

＜事業紹介＞
日本原子力研究開発機構(JAEA: Japan Atomic Energy Agency)は、東京電力福島第一原子力発電所事故を踏まえた廃炉推進と環境汚染への対応を最優先した研究開発を行っています。
また、我が国唯一の原子力に関する総合的な研究開発機関として、原子力による新しい科学技術や産業の創出を目指すべく、その基礎、応用研究から核燃料サイクルの確立を目指した研究開発などを実施しております。

＜展示概要＞
キズの有無を検査する　マルチコイル型渦電流探傷センサ

• 次世代炉の蒸気発生器で計画されている伝熱管（強磁性体、外径φ19mm、内径φ12mm程度の小口径）を対象に、微小欠陥の検出に優れる小さなコイルをアレイ状に複数並べたマルチコイル型渦電流探傷センサの開発を進めています。今回、新たに開発した渦電流の直接磁場と間接磁場を同時に利用できるハイブリッドタイプを展示するとともに、参加型の試験デモを行います。

●お問い合わせ先
日本原子力研究開発機構　広報部広報課
TEL:029-282-0749　　FAX:029-282-4934
https://www.jaea.go.jp/query/form.html

＜展示タイトル＞
一般社団法人つくばグローバル・イノベーション推進機構

＜事業紹介＞
一般社団法人つくばグローバル・イノベーション推進機構は、2011年７月に設立され、つくば国際戦略総合特区に係るプロジェクトの立ち上げや運営支援を行ってきました。2014年には、地域の独立機関として一般社団法人化し、産学官金の連携によるつくばのイノベーション・エコシステム確立に向けた活動を本格的に展開しております。2016年度からは、文部科学省新規事業の「地域イノベーション・エコシステム形成プログラム」に採択され、事業プロデューサーに山海嘉之筑波大学教授を迎え、つくばの有望なコア技術の事業化をマネジメントしております。

●お問い合わせ先
一般社団法人つくばグローバル・イノベーション推進機構
TEL:029-869-8030　　FAX:029-869-8031　　E-Mail:tgiun.tsukuba.ac.jp
https://tsukuba-gi.jp/

＜展示タイトル＞
国立研究開発法人防災科学技術研究所

＜事業紹介＞
国立研究開発法人防災科学技術研究所は防災科学技術の水準を向上させることによる「災害に強い社会の実現」を基本目標として、地震分野、火山分野、気象分野、雪氷分野、減災実験分野、社会防災分野など幅広い分野に関する研究活動に努めるとともに、防災に関する基礎から社会実装に至る防災科学技術を一貫して研究しております。平成27年4月より「研究成果の最大化」を目的とする国立研究開発法人として新たな歩みを始めました。さらに平成28年4月からは第四期の中長目標に基づいて、国内外の防災に関わる様々な組織・機関と連携して災害に強い社会を実現するハブとなることをめざした「防災科学技術のイノベーションの中核的機関」となることを目標として活動してまいります。

●お問い合わせ先
国立研究開発法人防災科学技術研究所
TEL:029-851-1611　　FAX:029-851-3246　　E-Mail:toiawasebosai.go.jp
http://www.bosai.go.jp/

＜展示タイトル＞
農研機構は、みなさまと共に食と農の未来を創ります。

＜事業紹介＞
「農研機構」（国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構）は、農水省の試験研究機関を母体とし、2001年に「独立行政法人 農業技術研究機構」として発足し、農業と食品産業分野の幅広い領域を対象とした研究開発を行っています。
農業・食品産業・農村が直面するさまざまな問題の解決に取り組みつつ、AIやIoTを活用したスマート農業、スマートフードチェーンの構築による新時代の食と農のかたちを創り、社会実装を進めてゆくため、約1800人の研究職員が全国の拠点で研究開発や技術移転に取り組んでいます。

●お問い合わせ先
農研機構　食農ビジネス推進センター　連携推進室
TEL:029-838-8935　　FAX:029-838-7842　　E-Mail:joint_researchnaro.affrc.go.jp
https://www.naro.affrc.go.jp/inquiry/