平成28年度採択
エビデンスに基づいて保護者とともに取り組む発達障害児の早期療育モデルの実装
実装責任者 熊 仁美 特定非営利活動法人ＡＤＤＳ 共同代表
概要
日本の発達障害児の早期発見の仕組みは、これまで医療や保健分野において整備が進んできた。しかし、早期支援については、専門家や人員、財源の不足などから、療育の頻度や質が十分でなく、重要な発達時期を逃してしまう子どもがいまだ多く存在する。
本プロジェクトでは、国際的に効果が実証されている応用行動分析（Ａｐｐｌｉｅｄ ｂｅｈａｖｉｏｒ ａｎａｌｙｓｉｓ; ＡＢＡ）の技法を用いた早期療育プログラムを、ペアレントトレーニングによって保護者をエンパワーメントしていくシステムと組み合わせて、自治体の療育センターや民間児童発達支援事業所、保育やリハビリテーションの現場に実装し、その効果を評価する。実装にあたっては、人材研修プログラムやカリキュラム設計に積極的にＩＴを活用することで、支援の質の維持・向上を目指す。これにより、既存制度を活用したＡＢＡ早期療育の持続的な地域モデルを確立し、全国への普及を目指す。
【主たる協働組織（活動地域）】
横浜南部地域療育センター（神奈川県）、Bring upちば子ども発達センター（千葉県）、児童発達支援マルシェ（神奈川県）、児童発達支援事業所すまいる（香川県）、?慶應義塾大学心理学研究室、行動リハビリテーション研究会、?社会福祉法人ふたば会双葉保育園（神奈川県）
