日本は世界中の国々と交流していますが、アフリカとの関係はまだ発展の余地が大きく残されているといえます。2010年10月に開催された第2回日本アフリカ科学技術大臣会合では、日本とアフリカの一層の協力関係強化が求められたことを受け、アフリカ地域に拠点をつくって科学技術面での継続的な協力をする「途上国におけるイノベーションを促進する国際協力の戦略的推進」プログラムが開始されました。

　本プログラム採択課題の１つである東北大学の「乾燥地域における灌漑再利用のための革新的下水処理技術開発の国際研究拠点形成」プロジェクトでは、日本の協力で2010年に開校したエジプト日本科学技術大学（E-JUST）を研究・教育の拠点として、下水処理水の衛生的な灌漑利用を目指し、メンテナンスが容易で運用コストの低い下水処理システムを開発してきました。2013年7月に起きたエジプトでの政変により本年度に入るまで政情が不安定であったため、日本で製作した下水処理の実証プラントを予定どおり輸送できなくなるなどの事態に見舞われながらも、2015年1月に実証プラントを稼働させることができました。

　これを記念して1月11日に本プログラムの合同シンポジウムがエジプトのアレキサンドリアで開催されました。東北大学のプロジェクトのほか、ウガンダでの大阪大学のマラリアワクチン開発プロジェクト、ケニアでの長崎大学の熱帯性感染症の一括診断キット開発プロジェクトの報告や、日本とアフリカの科学技術イノベーション協力の推進に向けたパネルディスカッションが行われ、活発な交流や意見交換がありました。