最新情報

JSTトピックス

安倍総理大臣のインド訪問に合わせた科学技術セミナーの開催
2014年01月25日 インド ニューデリー


安倍晋三 内閣総理大臣


日本科学未来館 毛利衛館長


ERATO 河原林研究総括


インド科学技術部二国間国際協力局
Arabinda Mitra局長

安倍総理大臣は2014年01月25日から27日にかけてインドを訪問しました。これに合わせ、JSTは現地で日本貿易振興機構(JETRO)、在インド日本大使館、The Confederation of Indian Industry (CII)、The Federation of Indian Chambers of Commerce and Industry (FICCI)、The Associated Chambers of Commerce and Industry of India (ASSOCHAM)との共催で科学技術セミナー"Science and Technology Seminar in Business and Academia" (STSBA)を開催し、安倍総理も挨拶のために出席しました。

JSTの中村理事長は全体会合の中で基調講演を行い、21世紀はアジアの世紀であり、JSTは総合的なアプローチでトップサイエンスからイノベーションを創出する役割を担っていきたいと意欲を示しました。全体会合の後"Technology in Business"セッションと"Science, Technology and Knowledge Exchange"セッションに分かれ、JSTは"Science, Technology and Knowledge Exchange"セッションをホストしました。本セッションには、日本との研究交流に関心が高い大学生、若手研究者、両国の各界有識人等およそ90名が集まりました。

■■■■■プログラム■■■■■

趣旨説明
文部科学省 土屋定之文部科学審議官

基調講演1
日本科学未来館 毛利衛館長
“Reducing Stress on Earth’s Life - How Japanese Science and Technology Contribute the Future - ”

セッション1 「最先端研究インフラによるブレークスルー」
高エネルギー加速器研究機構 齊藤直人教授
“Cooperation between Japanese and Indian Physicists in Particle and Nuclear Physics Research at KEK”
サハ核物理学研究所のM. K. Sanyal所長
“Indian Beamline at Japan for Material Research using Synchrotron X-ray Scattering Techniques”

基調講演2
国立情報学研究所 河原林健一教授、JST/ERATO「河原林巨大グラフプロジェクト」研究総括
“Large Network: Mathematical Analysis and Efficient Algorithms”

セッション2「リサーチイン・ウィズ・ジャパンの魅力」
東京大学 大和裕幸理事・副学長
“The University of Tokyo -World Leading Research and Innovation and Cooperation with India-”
立命館大学グローバル・イノベーション研究機構 中谷吉彦教授
“Creating a Future through "Beyond Border" Research”
核医学及び関連科学研究所 Kailash Manda研究員、JSPSアルムナイ
“Indian JSPS Alumni Association as Science Bridge between India & Japan”

特別挨拶
STSフォーラム 尾身朝子事務局長

総括
インド科学技術部二国間国際協力局 Arabinda Mitra局長

来賓挨拶
安倍晋三 内閣総理大臣

■■■■■■■■■■■■■■■■

安倍総理は両国間の研究協力、学術交流加速の必要性を強調し、ご挨拶を終えました。STSBAに関しては、安倍総理とシン首相が発表した共同声明「日インド戦略的グローバル・パートナーシップの強化」に以下のように記載されています。

「両首脳は、日印両国から卓越した科学者や経済界のリーダーの参加を得たビジネス及び学術における科学技術セミナー(STSBA)の安倍総理のインド訪問の際の開催を歓迎すると共に、科学、技術及び技術革新における協力が一層促進されることへの期待を表明した。」

JSTはインドを科学技術協力における最重要のパートナー国として、さらなる関係強化をはかっていくこととしています。