「表面力測定装置」を委託開発課題に選定ならびに開発企業を選定

　科学技術振興事業団(理事長　中村守孝)は、東北大学反応化学研究所教授　栗原　和枝氏の研究成果である「表面力測定装置」を委託開発課題として選定するとともに開発企業を選定した。
　材料表面処理や機能性材料の薄膜化あるいは分子レベルでの積層による材料創製などの材料開発や物性に関わる様々な分野において表面における原子・分子の状態を高精度で測定、制御することが必要となってきている。そのためには、表面間の相互作用や表面原子・分子、吸着分子、溶媒等と表面との相互作用等を評価することが重要である。
　本新技術は、物質表面の間隔を数100nmから接着まで距離を変えつつ、表面間に働く微少な相互作用(表面力)を測定する装置に関するものであり、表面力測定用のカンチレバーの駆動に制御が容易かつ精密制御が可能、可動域及び速度域が広いパルスモータを用いるとともに、カンチレバーにバイモルフ等を利用することによりカンチレバーに働く力を従来用いられている試料間の光干渉法によらずに測定することを特徴とするものである。
　本新技術による表面力測定装置は、不透明な試料等広範囲な物質表面での測定や表面力の動的な測定が可能になるとともに、自動測定が可能であり、表面・界面に関わる物性の測定や修飾表面を利用した分子レベルの相互作用、構造等の評価、及び表面を制御して作製した新しい機能性材料や界面活性、潤滑分野等での利用が期待される。
　本新技術の開発は、日本レーザ電子株式会社(代表取締役　米田勝實、本社　愛知県名古屋市熱田区三本松町20番9号、資本金4,000万円、電話052-889-1458)に委託する予定で、開発期間は3年、委託開発費は約1.9億円の予定である。今後、科学技術庁長官の認可を受けた後、新技術の開発を実施する。

・表面力測定装置(背景・内容・効果)

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