ＪＳＴ（理事長 北澤 宏一）の理科教育支援センター（センター長 有馬 朗人）では、中学生の段階で理数領域への強い意欲や才能を見いだして、才能を伸ばす仕組みや支援策について検討を行い、報告書「中学生の才能を地域を挙げて育てるために」をとりまとめました。
日本が科学技術創造立国を実現するためには、科学技術や学術に関係する人材の育成も重要な課題の１つです。そのために、スーパーサイエンスハイスクール（ＳＳＨ）など、高校生を中心に、才能を見いだして伸ばすための支援策がありますが、その支援策につなげるためには、現在中学生段階の子どもたちを対象に行われている興味・関心の喚起や向上を促す取り組みだけではなく、中学生段階で子どもたちが自分の才能に気づき、科学技術への夢と将来の自分の進路を描けるような充実した教育機能が重要です。しかし、「ＰＩＳＡのアンケート項目による中３調査（２００７年）」では、日本の「科学に関連する職業に関して情報が得られている」という中学３年生の割合は、ＯＥＣＤ平均４７％に対して最低水準の２８％でした。
そのため今回の報告書では、中学生段階の才能育成として、地域で連携するシステムを構築することが重要であるとしています。具体的には、中学校だけではなく、地域の教育委員会と科学館・博物館、大学・研究機関、企業・ＮＰＯなど関係機関が連携し、理数領域において才能の芽を持つ中学生に対して、発展的な学習機会および研究指導を提供し、才能育成とともに彼らのキャリア意識の向上につなげることを提案しています。また、ＳＳＨ指定校など、理数教育に重点を置いた高等学校とも連携することで、子どもたちの進路に対する意識を高め、保護者の理解を深めることも期待できると考えています。さらに、中学校教員も積極的に参画し、学校外の取り組みを学校の学びとつなげ、地域の関係機関とともに継続的に育成することも提案しています。
ＪＳＴは本報告書を踏まえ、国や地方自治体などの社会と連携・協力し、中学生段階を中心とした才能育成施策の実現に向けて取り組んでいきたいと考えています。
報告書の全文は、下記のＷＥＢサイト「理科支援ネット」で公開しています。
ホームページＵＲＬ：https://www.jst.go.jp/cpse/risushien/secondary/cpse_report_013.pdf
