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別紙1

「平成20年度高等学校理科教員実態調査」の目的と概要

【調査の背景・目的など】

高等学校における理科は、生徒が科学技術や自然と将来どのようにかかわって生きていくかに大きく影響を与える大切な学習機会であるにもかかわらず、2006年に実施されたOECDのPISA調査の結果などから、日本の高校生の科学に対する意識が国際的に低い水準にあることが分かっています。今後の効果的施策を検討するため、初等中等教育段階での理科教育の現状と課題の把握、とりわけ理科教員に関する実態の把握が必要となっています。そこで、理科を教える教員の実態と理科の教育環境、および将来優れた科学者や技術者となる人材の育成状況について把握することを目的として、平成21年1~2月にJSTと国立教育政策研究所が共同で、高等学校理科教員に対する実態調査を行いました。

【調査対象者】

(1) 「普通科」

  1. (1)理科主任もしくはそれに代わる教員1名
  2. (2)理科総合AまたはBまたは理科基礎を担当する教員1名
  3. (3)物理Ⅱ、または、その内容に相当する科目を担当する教員1名
  4. (4)化学Ⅱ、または、その内容に相当する科目を担当する教員1名
  5. (5)生物Ⅱ、または、その内容に相当する科目を担当する教員1名
  6. (6)地学Ⅱ、または、その内容に相当する科目を担当する教員1名

(2) 「理数科」

  1. (1)理科主任もしくはそれに代わる教員1名
  2. (2)理科総合AまたはBまたは理科基礎を担当する教員1名
  3. (3)物理Ⅱの内容に相当する科目(理数物理の当該内容)を担当する教員1名
  4. (4)化学Ⅱの内容に相当する科目(理数化学の当該内容)を担当する教員1名
  5. (5)生物Ⅱの内容に相当する科目(理数生物の当該内容)を担当する教員1名
  6. (6)地学Ⅱの内容に相当する科目(理数地学の当該内容)を担当する教員1名

(3) 「SSH指定校」

  1. (1)理科主任もしくはそれに代わる教員1名(SSH主担当者)
  2. (2)理科総合AまたはBまたは理科基礎を担当する教員1名
  3. (3)物理Ⅱ、または、その内容に相当する科目を担当する教員1名
  4. (4)化学Ⅱ、または、その内容に相当する科目を担当する教員1名
  5. (5)生物Ⅱ、または、その内容に相当する科目を担当する教員1名
  6. (6)地学Ⅱ、または、その内容に相当する科目を担当する教員1名
有効回答数 (1) 普通科 (2) 理数科 (3) SSH指定校
学校数(教員(1)による) 700校 125校 89校
教員数(教員(2)(6) 2422名 473名 355名
内訳 教員(2) 655名 107名 83名
    教員(3) 575名 121名 86名
    教員(4) 612名 119名 88名
    教員(5) 617名 111名 84名
    教員(6) 74名 30名 27名

(※ (2)(6)の回答者は一部重複)

【調査方法】

国立教育政策研究所から、調査対象校に調査への協力依頼を行うとともに調査票を送付(平成21年1月23日頃)し、2週間の調査期間内に調査対象校の教員によって回答された調査票を、JST宛ての返信用封筒によって一括して送付回収した。

調査票は、各学校種別に調査票Aと調査票Bを作成した。調査票Aは、理科主任(理科主任がいない場合はそれに代わる教員1名)に対する、調査対象の学校・学科に関する質問と全般的な理科教育の実施状況についての質問で構成した。調査票Bは、上記の調査対象者(2)(6)に対する、それぞれ担当する科目の指導に関する質問と理科教員としての意識や背景、経験などについての質問で構成した。

【分析方法】

昨年3月に発表した同調査の集計結果(速報)についてさらなる分析を進め、理科の授業に関する教員の意識と取り組みの関係、教員を大学院修了有無別に分けた上での実験観察などの意識、学科別の理数に関する特色ある教育活動の実施状況、設置者(国立、公立、私立)の違い、教員の教職経験年数の違い、学校の進学希望者割合の違いなどについてクロス集計などを行った。

また、国際科学オリンピックの国内大会に参加した生徒の状況から、生徒が参加する確率なども算出した。

【分析結果の概要】

<高等学校の理科の授業に関する教員の意識と取り組み>

<特色ある理科の取り組みについて>

(注) 「普通科」は全日制の普通科、「理数科」は専門教育を主とする全日制の理数系の学科、「SSH」はスーパーサイエンスハイスクールの取り組みの主対象となる生徒の集団を示す。

(詳細は別紙2「平成20年度高等学校理科教員実態調査報告書」分析結果(抜粋)を参照)