報告書「中学校理科教育を充実し、科学技術創造立国の確固たる基盤を
－学校と社会が一体となって、理科を学ぶ意義を子どもたちに－」の発表について

　ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）は、現在の中学校理科教育をめぐる諸問題を分析し、その改善策を検討するため、中学校理科教育の専門家による検討を行い、このほど報告書「中学校理科教育を充実し、科学技術創造立国の確固たる基盤を」を取りまとめました。
　ＪＳＴは、理科教育の充実策について、平成１９年度に設立した「理科教育支援センター」に有識者によるタスクフォースを設置し、検討を進めており、昨年度末に小学校理科教育の課題とこれからの在り方についての報告書をとりまとめました。今回は中学校段階の理科教育の改善策について、タスクフォースの下に玉川大学学術研究所の山極 隆 教授を主査とする分科会を設け、平成２０年４月２２日を皮切りに５回にわたって議論を重ねました。
　中学校理科教育の現状として、多忙や教材教具の不足、研修・研究会へ参加するための環境整備不足、将来理系を志すための情報提供および環境整備不足、地域が外部から理科教育を支える仕組みが無いなどの課題が挙げられました。このような現状を踏まえ、理科教育の地域拠点（コアスクール）の創設、科学フェスティバルおよびコンテストの推進、地域・社会の理科教育資源の中学校教育への活用の一層の促進などを柱として、本報告書を取りまとめました。
　ＪＳＴはこれまでに、理科支援員等配置事業、サイエンス・パートナーシップ・プロジェクト事業などを通じて、理科の授業支援や教員研修、児童生徒の理科に関する知的探究心の向上を目指した活動を行ってきましたが、本報告書を踏まえ、国や地方自治体と連携・協力し、中学校理科教育の支援の充実に取り組んでいきたいと考えています。
　報告書の全文は、下記のウェブサイト「理科支援ネット」で公開しています。
　　ホームページURL：https://www.jst.go.jp/cpse/risushien/secondary/cpse_report_003.pdf