文部科学省メディア教育開発センター（所長　坂元昂）は、メディアを用いた教育改善のシステム、方法等に関する研究を行っており、衛星利用については大学間教育交流ネットワークである、スペース・コラボレーション・システム（SCS）の開発運用を行うほか、実際の「もの」や、社会・現実の状況を教室に持ち込むことによるフィールド教育についてのシステム的、運用的検討等を行っています。
　一方、宇宙開発事業団（理事長　山之内秀一郎）は、超高速インターネット社会実現に向けた宇宙インフラ研究開発の一環である「i-Space利用実験計画」を開始しています。i-Space利用実験計画は、現在開発中の技術試験衛星Ⅷ型（ETS-Ⅷ）や、新たに研究開発に着手した超高速インターネット衛星（WINDS）等を用いて、超高速のマルチキャストサービスや、医療・教育・防災などの幅広いアプリケーション分野における衛星利用のための技術開発や、利用実験を行うものです。それら利用実験の前段階として、商用衛星を利用して実施するパイロット実験は、教育の分野においては平成12年度後半から着手し、平成13年度も継続して実施しています。　

　今回実施する科学技術振興事業団（理事長　沖村　憲樹） 日本科学未来館（館長　毛利　衛）の遠隔学習は、上記ETS-Ⅷの教育利用に必要となる要素技術や、フィールド教育の教育的効果を事前実証することを狙いとして実施するパイロット的な実験で、「フィールド教育パイロット実験（^*1）」の年間計画のひとつです。これまでにも、従来の遠隔教育システムでは実施が困難な山間部、河川敷、天文台、船上、等、様々なフィールド環境の下で実験を実施し、実験システム及び教育効果の両面から実験評価を行っています。今回は、教室に居ながらにして如何に日本科学未来館をバーチャル的に見学体感が出来るかについて実験評価するものです。
　実験システムの評価ポイントとしては、全周カメラ利用による臨場感の演出効果、フィールド側機器の設置容易性・操作性、マルチ画面の伝送効率化、等があります。なお、教育内容には、毛利館長の参加により、高校生からの質問に答えるなどの企画も予定しています。
　本実験の実施に際しては、中高一貫校である宮崎県立五ヶ瀬中等教育学校（校長　隈元正行）の協力を、教育観点の評価に関しては、宮崎大学教育文化学部（学部長　岩本俊孝）の協力を得ています。

　（^*1：　フィールド教育パイロット実験の概要を参考として添付）