「平成２３年度終了研究開発課題」の事後評価について

平成24年3月
イノベーション推進本部
バイオサイエンスデータベースセンター

バイオインフォマティクス推進センター事業における平成２３年度終了研究開発課題の事後評価を実施した。これは、研究開発の実施状況及び研究開発成果等を明らかにし、今後の研究開発成果の展開及び事業運営の改善に資することを目的として、「バイオインフォマティクス推進センター事業の課題評価の方法等に関する達」（平成15年10月1日　平成15年達第74号）に基づき実施したものである。

1．事後評価の目的

研究開発の実施状況及び研究開発成果等を明らかにし、今後の研究開発成果の展開及び事業運営の改善に資することを目的とする。

2．対象となる研究開発課題

（1）「メタゲノム統合解析システムの開発」: 代表研究者：黒川　顕　東京工業大学大学院生命理工学研究科　教授
（2）「タンパク質化合物相互作用の網羅的予測手法とデータベースの開発」: 代表研究者：榊原　康文　慶應義塾大学理工学部　教授
（3）「高精度タンパク質間相互作用予測システムの開発」: 代表研究者：清水　謙多郎　東京大学大学院農学生命科学研究科　教授

3．研究開発実施期間

平成２１年１０月１日から平成２３年９月３０日まで（２年間）

4．評価項目および基準

（1）評価項目
Ⅰ　当初計画の達成度: ・当初の研究開発計画から見た進捗状況や達成度等; ・当初計画では想定されていなかった新たな展開
Ⅱ　知的財産権、外部発表（論文等）等研究開発成果の状況: ・知的財産権; ・外部発表（論文等）
Ⅲ　研究開発成果の公開による波及効果: ・データベース、プログラムや論文、学会発表等、これまでの成果公開によるバイオインフォマティクス領域およびライフサイエンス分野全体への影響や効果; ・国内外の類似研究開発の動向と比較して本課題の意義
Ⅳ　成果の実用化の可能性及び成果から予想される波及効果: ・今後、成果の生命科学、研究基盤、産業への貢献度
（2）基準
S, A, B, Cの4段階にて、評価を実施。: S: 研究開発計画以上の成果が見られ、バイオインフォマティクス研究の進展に大きく貢献した。; A: 研究開発計画に沿った成果が見られ、バイオインフォマティクス研究の進展に貢献した。; B: 研究開発計画の一部を達成できなかった。; C: バイオインフォマティクスの観点から見ると成果は不十分であり、バイオインフォマティクス研究の進展への貢献は今後の課題である。

5．事後評価の進め方

バイオインフォマティクス推進センター統括が、代表研究者作成の研究開発終了報告書、一般公開の研究開発成果報告会での質疑応答および発表要旨などを基に、バイオインフォマティクス委員会の協力を得て事後評価を行った。なお、事後評価の進め方については下記の通りである。

（1）代表研究者が研究開発終了報告書を提出（平成２３年１０月）
（2）研究開発終了報告書等を統括・バイオインフォマティクス委員会委員に送付（平成２３年１１月）
（3）研究開発成果報告会の開催（平成２３年１１月１４日）: ・バイオインフォマティクス推進センター統括、バイオインフォマティクス委員会委員出席の下で一般公開の研究開発成果報告会を開催し、被評価者からの報告、意見交換; ・各バイオインフォマティクス委員会委員が事後評価記入票を作成
（4）統括による事後評価結果報告書の作成（平成２３年１２月～平成２４年２月): ・各バイオインフォマティクス委員会委員が作成した事後評価記入票をもとに、事後評価結果報告書案を作成; ・各代表研究者に事後評価結果報告書案を提示し、意見交換; ・事後評価結果報告書をとりまとめ
（5）ＪＳＴ理事会議等に報告するとともに一般に公開

6．評価者

バイオインフォマティクス推進センター統括、委員長: 勝木　元也*　（大学共同利用機関法人自然科学研究機構基礎生物学研究所　名誉教授）

バイオインフォマティクス委員会委員及び分科会委員: 田畑　哲之*　（財団法人　かずさディー・エヌ・エー研究所　副所長）; 深海　薫*　（独立行政法人理化学研究所　バイオリソースセンター　情報解析技術室　室長）; 松田　秀雄*　（国立大学法人大阪大学大学院情報科学研究科　教授）; 吉田光昭* （公益財団法人がん研究会がん化学療法センター所長）; 阿久津達也　（京都大学化学研究所　教授）; 藤　　博幸　（独立行政法人産業技術総合研究所　生命情報工学　研究センター　副研究センター長）; *バイオインフォマティクス委員会委員

7．事後評価結果

別紙に記載のとおりである。

＜資料＞

別紙　バイオインフォマティクス推進センター事業　平成23年度終了研究開発課題　事後評価報告書（総評）
参考　バイオインフォマティクス推進センター事業の課題評価の方法等に関する達