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平成１７年度採択課題 研究終了にあたって

「デジタルメディア作品の制作を支援する基盤技術」研究総括　原島　博

　「デジタルメディア作品の制作を支援する基盤技術」研究領域は平成１６年度に発足した。我が国において同領域が設定された背景には、平成１３年にメディア芸術などの文化芸術活動を科学技術の活用も含めて、国を挙げて振興するための最初の基本的な方向性を示した「文化芸術振興基本法」が公布されたこと、その後、平成１６年２月に科学技術・学術審議会資源調査分科会報告「文化資源の保存、活用及び創造を支える科学技術の振興」がまとめられたこと、同年国会において「コンテンツの創造、保護および活用の促進に関する法律」が議員立法され、メディア芸術創造のための新しい科学技術の研究の推進をしていくことが提言されたことなどがある。
　心豊かな社会の実現のためには、経済のみならず文化芸術の振興が重要な課題であり、その創造を支援する科学技術の推進は不可欠である。映画、アニメーション、CGアート、ゲームソフトなどコンピュータなどの電子機器を駆使したメディア芸術は、芸術と科学技術研究との融合領域であり、そこで制作される作品の質を高めるためには、芸術的な感性とともに作品の創造基盤となる研究開発が必要である。このような研究が、前述のような背景のもと、JSTの戦略的創造研究推進事業において実現されたことは極めて画期的なことであったといえよう。
　以来６年が経過し、平成１７年度採択の課題が研究終了を迎えた。この間、本研究プロジェクトの活動がきっかけとなって、メディア芸術の新たなコンセプトが提唱され、技術に基づく日本のメディアアート活動が国際的に注目されるようになった。コンテンツ制作現場と研究機関の連携は、日本は米国に比べ遅れていたが、現場からも評価される基盤技術が活発化した。また、アートとエンタテイメントの基盤となる科学と技術の創成を目指す新たな活動が、技術のみならず芸術・文化サイドからも始まった。こうして本研究領域の私たちは、この６年間で文化芸術と科学技術を結ぶ新たな学術研究領域を開拓してきたのである。
　この新しい未踏分野において、本研究領域私たちが直面したもっとも大きな課題は、研究の推進方法と成果に対する評価軸であった。新しく立ち上がりつつある分野だけに先行研究が存在せず、また、従来的な科学技術研究の評価基準を適応することも困難であるという状況にあって、本研究領域で私たちは、当初より新たな学術領域における研究の方法論も含めて研究対象となり、それに基づいて研究を推進し、目標、コンセプト、成果の発信に努めてきた。この取り組みは、研究者が日々取り組む研究と同様の労力・努力を要するものであり、第２期の研究チームはこうした困難を乗り越えて研究を遂行してきたという点においても敬意を表するに値する。
　岩田チームは、技術と芸術が不可分な新たな芸術様式の構築にむけて、「デバイスアート」という概念を提唱し、数多くのデバイスアート作品の制作や制作のためのツールキットの技術開発を行い、展示会や常設展示「デバイスアート・ギャラリー」によりその有効性を実証した。今後日本発の「デジタル工芸」として世界に情報発信することを期待する。
　片寄チームは、新しい音楽の愉しみの創成に向けて、音楽の「デザイン転写」という新たな概念を提唱し、音楽コンテンツの分析・生成・能動的音楽鑑賞の基盤技術を開発し、また、数々の音楽インタフェース・アプリケーションを公開した。これらの有効性は社会からの支持・反響により検証されている。今後先進的なユーザ発信型創作文化が広がっていくことが期待される。
　田村チームは、新時代の映画制作の支援に向けて、MR-PreVizなる概念を提唱し、複合現実型映像合成とキャメラワークオーサリングの技術開発して、実際の映画制作のプリプロ段階で利用することによりその有効性を実証した。今後この成果が業界への技術移転に繋がり映画制作に貢献することを期待する。
　松原チームは、将来のネットワーク社会におけるQOLの向上に向けて，Universal Game for Life という概念を新たに提唱し、オンラインゲーム向けのインタラクション技術とその応用について新たに研究開発した。その成果は論文発表や実証デモを行うことにより実証した。今後この成果が、業界とも連携した学術領域として確立されることを期待する。
　本報告書にまとめられた研究成果は、研究代表者はもとより参加研究者それぞれ各位の努力によるものであるが、同時に、常日頃よりそれぞれの研究課題に対し、サイトビジットや貴重なアドバイスを行うばかりでなく、研究会、ワークショップ、展示会などの場において貴重な助言と励ましていただいた領域アドバイザー諸氏の貢献があって得えられたものである。これまで支えていただいたすべての最後になるが関係各位に深い感謝を述べるとともに、本研究領域の残された期間において戦略目標の達成へ向けて全うできるよう高い水準の研究が推進されるよう最善を尽くしていきたい。